| 研究課題/領域番号 |
19K02208
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08020:社会福祉学関連
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| 研究機関 | 中部学院大学短期大学部 |
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研究代表者 |
高野 晃伸 中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 准教授 (60512879)
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| 研究分担者 |
吉川 杉生 中部学院大学短期大学部, 社会福祉学科, 教授 (10331597)
中川 雅人 中部学院大学, スポーツ健康科学部, 教授 (10352832)
山下 科子 中部学院大学, 人間福祉学部, 准教授 (00739774)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
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| キーワード | ３Dプリンタ等デジタル工作技術 / 福祉用具作製 / 介護福祉士養成校の学生 / 介護現場の職員 / デジタル工作技術の基礎教育プログラム / 3Dプリンタ活用教育 / 3Dプリンタ等デジタル工作技術 / 介護職員の実践的教育プログラム / デジタル工作技術の基礎的研修会 / 福祉用具作成 / デジタル工作技術 / 3Dプリンタ / 介護人材養成 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
3Dプリンタ等のデジタル工作技術を、介護分野での福祉用具作成に活用できる介護専門職の養成を目的とし、そのための実践的教育プログラムの開発と効果的な実施を促す体制（プラットフォーム）の構築を目指す。これまでの研究により、基礎技術を介護現場に導入し定着させるには、介護の特性に応じた教育内容の修正や現場の教育・研修環境に対応する仕組みづくりが重要であることが明らかとなった。そこで本研究では、個別性の高い福祉用具を作成する技術的水準に応える教育プログラムと、その教育を継続して実施する具体的な教育支援モデルの有効性を明らかにし、介護現場に3Dプリンタ等のデジタル工作技術の普及を進める基盤を構築していく。
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| 研究実績の概要 |
3Dプリンタ等のデジタル工作技術を介護分野での福祉用具に活用できる介護専門職の養成を目的とし、そのための実践的教育プログラムの開発と効果的な実施を促す体制（プラットフォーム）の構築を目指す。当初は2019年度から3年計画の研究期間であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により研究計画を大幅に見直す必要が生じてしまい、2022年度は4年目の研究活動に至っている。
これまで感染状況を鑑みながら研究活動を行った結果により蓄積されたデータから、基礎教育プログラムを作成し、2022年7月30日（土）～8月4日（木）に介護福祉士養成校2年課程で学ぶ2年生を対象に教育を実施した。この効果を授業に参加した学生のレポートやアンケートから検証をおこなった結果、プログラムの有効性を確認することができた。さらに2021年度にも同様のプログラムを実施しているため、2021年度と2022年度の授業結果の比較をおこない、「人間福祉学会第22回大会」で口頭発表による成果報告をおこなった。
また、事業所団体である岐阜県介護老人保健施設協議会と連携をはかり、同教育プログラムを介護現場に勤務する職員を対象に実施するため参加の呼びかけた結果、4名の参加を得ることができた。このプログラムは11月13日（土）と27日（土）で、10時～17時／1日で実施した。実施後には、参加者に対しグループフォーカスインタビューによってプログラムに対する意見効果をおこなった。現在、分析をおこなっている途中であるが、同プログラムについての課題と可能性について示唆する意見が抽出されている。このインタビュー結果を分析し、2023年度中には報告をおこなう予定としている。
これまでの研究成果は、2023年2月28日に開催された「岐阜県地域産学官連携交流会2023」にて報告し、多くの来訪者と意見交換をおこなった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
全世界で感染拡大している新型コロナウイルスの影響が計画遅延の最大要因となっている。本研究は延長期間を含め2022年度で4年目となり、既に考案した3Dプリンタ等デジタル工作技術の教育プログラムを実施し、その効果を検証する必要がある。対象としている介護福祉士養成校の学生は、通常授業と同様に感染対策に配慮して実施することは可能となったが、介護現場では感染リスクの高い要介護者を支援している職場環境にあり、介護施設によっては今だに面会制限をしているところも多く、本研究への参加協力者も少人数に留まってしまった。その結果、得られたデータが少ないことから結果の妥当性が十分とは言えない結果となっている。十分なデータ蓄積が無いことから、研究の最終目標である「効果的な実施を促す体制（プラットフォーム）の構築に至っていない。
これまでの研究活動は、新型コロナウイルスの感染状況を鑑みながら計画をしているが、介護現場職員を対象とした教育プログラム開催については、感染者数の減少が確認されたタイミングでプログラム実施時期を検討し参加募集をおこなった結果、11月に開催することになった。しかし、11月には逆に感染者の増加傾向に転じてしまったため、十分な参加協力者を確保することが出来なかったといえる。この結果について、実施時期の調整を慎重に検討し過ぎたことが課題といえるため、今後は社会状況を鑑みながら積極的に研究計画を遂行していくことが必要と考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は延長期間を含め研究最終年度となるため、研究活動の目標としている「高度介護人材育成プラットフォーム」の構築を目指していく。根拠となるデータ蓄積のため、2022年度に実施した基礎教育プログラムを介護福祉士養成校および介護現場職員を対象に継続実施していき、それらによって得られたデータを分析することで効果を検証していく。得られた研究成果は学会等での報告により情報を発信していく予定である。
さらに、3Dプリンタ等デジタル工作技術の効果的な実施を促していく体制（プラットフォーム）を整えるために求められる課題を抽出し、検討することで環境の構築を目指していく。本研究は介護分野での福祉用具作製に活用できる介護専門職の養成を目指すものであるため、介護現場職員との意見交換をおこなうことで、既に実施されているプログラムと現場ニーズを比較し、より実践的で高度な介護人材養成に繋げることを目指していく。
新型コロナウイルス感染症が2023年5月8日に5類感染症に移行しているが、介護現場はこれまで同様に感染対応に細心の注意を払った取り組みを継続している。この研究は介護現場職員との連携を図る必要があるため、社会状況を十分に注意し、WEBなどの活用することで計画を遂行できるように活動を行っていく。
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