| 研究課題/領域番号 |
19K02294
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
|
|---|
| 研究機関 | 京都教育大学 |
|---|
研究代表者 |
延原 理恵 京都教育大学, 教育学部, 教授 (40310718)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2023年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | 住教育 / 住まい方 / 地域居住 / 住まい・まちづくり / 人口減少社会 / 地域学習 / SDGｓ |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
人口減少社会に突入した現代社会において出現している多様な住まい方に対応した住教育のあり方を検討する。学校教育では、標準家族を中心にした住教育が展開されることが多く、多様な家族形態や機能の変容を踏まえた現実的課題に向き合う住教育を行う方略が構築されておらず、今後出現する多様な住まい方に目を向けた住教育プログラムが望まれる。そこで、人口減少に伴う社会問題と密接に関係する住まい方に着目して多様な実例を検討し、住まい方と社会課題の関係を明らかにし、住教育で取り扱う内容を精選する。さらに、教材化を図り、課題解決へ向かう住まいやまちのあり方について考えを深めることのできる住教育プログラムを構築する。
|
| 研究成果の概要 |
地域社会の人口減少が生活へ及ぼす影響が懸念されている。人口減少に伴う社会変化によって生じる地域社会のさまざまな課題や住まい方に関する調査を行い、住まい方と地域社会の課題の関係を見い出した。住宅の非木造化が進み、間取りの中に和室が減少し、家庭で行われる行事は地域の伝統的な行事から全国的、個人的な行事へと移っていた。地域活動の参加が減少し、近隣との関係が希薄化していた。地域生活に関する情報の入手方法に世代差が生じていて、地域へ目を向ける機会を考える必要がある。これらを踏まえ、住まい方と人口減少に伴う地域社会の課題を考えることのできる住教育プログラムを検討し、実践した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
調査結果から、高齢世代といわゆるZ・Y世代とで、近隣社会との関わりの経験や行動、知識、意識が異なっていることが明らかとなり、社会変化に応じて、地域に目を向け地域社会の生活を考える機会を構築する必要性が示唆された。人口減少に伴う社会問題と密接に関係する「住まい方」に着目して、住教育プログラムでとり上げるべき課題が抽出できたことは、社会的意義がある。さらに、その中の一部は、学校現場や自治体との連携・協働により、地域の課題や学校に応じた住教育プログラムや教材開発を行い、実践し、評価を受けることができ、住教育プログラムを向上させるための知見が得られた。
|
