| 研究課題/領域番号 |
19K02330
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
瀬尾 知子 秋田大学, 教育文化学部, 准教授 (00726309)
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| 研究分担者 |
榊原 洋一 お茶の水女子大学, 名誉教授 (10143463)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 幼児期 / 食育 / 世帯構造 / 食意識 / 食認識 / 生活リズム / 養育者 / 幼児 / 家庭 / 食行動 / 核家族 / 一人親 / 三世代 / 食育ガイド |
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| 研究開始時の研究の概要 |
21世紀半ばの日本の人口動態は，50歳以上が6割を占める超高齢化社会であり，健康寿命の延伸につながる食育の推進は重要な課題となっている。特に基本的食習慣が形成される幼児期の食育は，生涯にわたる食物選択や食認識に影響を与え，健康寿命の延伸の鍵を握る。
しかし，近年，世帯構造の変化や生活状況により，健全な食生活の実践が困難な状況の子どもが増加しており，子どもの置かれている生活状況や世帯構造の問題は，将来の健康寿命の延伸はおろか，停滞や短縮すら懸念されるほど深刻であり，無視できない。
本研究では，世帯構造と幼児の食認識の発達の関連を明らかにし，子どもの生活の実情や発達に即した食育ガイドを開発する。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、2021年度の10月から3月にかけて実施した質問紙調査（幼稚園・保育所・認定こども園に通う3歳児クラスから5歳児クラスの子どもの保護者に484部配布，373部回収，回収率；77.1％）のデータ整理を行い，結果の分析を行った。世帯構造と子どもの起床時間や就寝時間，食事時間といった生活リズムとの関連を検討したところ，世帯構造と生活リズムには関連は見られないことが明らかになった。また，世帯構造別と子どもの共食状況や母親の食意識，食生活満足度といった食意識や食習慣との関連を検討したところ，世帯構造別の違いは見られないことが明らかになった。さらに，世帯構造別と，子どもの食生活満足度や生活の質の関連を検討したところ，世帯構造別の違いは見られないことが明らかになった。本研究では，核家族世帯，三世代世帯，ひとり親世帯といった家庭で子どもにかかわる大人の人数の違い，つまり世帯構造の違いに焦点を当てて，その違いにより，養育者のかかわりや食意識，生活状況がどのように異ことなるのか検討を行ってきた。
2022年度のデータ分析の結果から，世帯構造と養育者のかかわりや食意識，子どもの生活状況や食生活満足度との関連は見られないことが示された。今後は，子どもの食環境や食や食認識に影響を与える要因を明らかにするために，さらに分析を進めていく。そして，幼児期の子どもの食環境や食認識に影響を与える要因を明らかにし，子どもの生活の実情に応じた食育ガイドの開発を行う。また，本研究で得られた知見を，論文投稿や学会発表をしていく予定である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
初年度の2019年度は9月から3月までアメリカジョージア大学での在外研究のため研究を中断しており，2020年度から幼児期の子どもを持つ養育者に対して質問紙調査を開始する予定であったが，調査を依頼していた園への訪問等に制限があり，調査を開始できなかった。そのため，調査全体計画は二年遅れとなり，2021年度に質問紙調査の実施となった。2022年度は予定通り，質問紙調査の分析を実施できたが，子どもの生活の実情に応じた食育ガイドの開発までには至っていないため，研究はやや遅れている。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は，2022年度に質問紙調査のデータ分析をさらに進めて，分析で得られた結果をもとに，子どもの生活の実情に応じた食育ガイドを開発すると同時に，学会発表・論文投稿を進める予定である。
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