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非アルコール性脂肪性肝疾患発症が摂食行動に及ぼす影響

研究課題

研究課題/領域番号 19K02352
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分08030:家政学および生活科学関連
研究機関弘前大学

研究代表者

山元 涼子  弘前大学, 農学生命科学部, 助教 (50580429)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
キーワードNAFLD / NASH / 摂食 / 摂食行動 / 食事療法 / 食欲
研究開始時の研究の概要

非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)およびその重症型である非アルコール性脂肪肝炎(NASH)の治療は食生活の改善が重要である。しかしながら、食生活を改善することは非常に困難であり治療を難しくしている。病態発症が摂食調節機構に及ぼす影響を解明すれば、対象者の食行動を科学的に理解し、食事療法・栄養指導の戦略を立てることが可能となる。そこで、本研究ではNAFLD/NASH発症が末梢および中枢の摂食調節機構に及ぼす影響を明らかとし、さらには病態改善効果が期待される食品成分が摂食調節機構に及ぼす影響を解明することで、摂食行動を考慮した食事療法・栄養指導確立にむけての基礎的情報の構築を目指す。

研究成果の概要

本研究では、非アルコール性脂肪性肝疾患(NAFLD)発症が摂食行動に及ぼす影響について明らかにすることを目的とした。NAFLD発症によって、摂食量が増加している傾向が確認された。今回用いたNAFLD病態マウスは、肝臓局所には脂肪が蓄積していたが、内臓脂肪の蓄積は少なかった。その結果、エネルギー摂取が増加していても、レプチン分泌が少なく、摂食調節機構が十分に機能していない可能性が示唆された。しかしながら、今回中枢の摂食調節機構の解析は不十分だったため、今後さらなる検討が必要である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

非アルコール性脂肪性肝疾患は世界的にも罹患者数が増加しており、我が国においても成人の約30%が罹患している新たな国民病ともいわれている。病気の発症・予防には食生活の改善が重要な鍵を握るといわれていることから、病態発症時の食行動の研究を行うことは学術的にも社会的にも重要である。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 2019

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Analysis of amino acid profiles of blood over time and biomarkers associated with non-alcoholic steatohepatitis in STAM mice2019

    • 著者名/発表者名
      Iida Ayaka、Kuranuki Sachi、Yamamoto Ryoko、Uchida Masaya、Ohta Masanori、Ichimura Mayuko、Tsuneyama Koichi、Masaki Takayuki、Seike Masataka、Nakamura Tsuyoshi
    • 雑誌名

      Experimental Animals

      巻: 68 号: 4 ページ: 417-428

    • DOI

      10.1538/expanim.18-0152

    • NAID

      130007742195

    • ISSN
      0007-5124, 1341-1357, 1881-7122
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] ストレプトゾトシン及び高脂肪食誘導性非アルコール性脂肪肝炎モデル作製法の改良2021

    • 著者名/発表者名
      関野真由、花井綾子、武田光太、西塚誠、山元涼子
    • 学会等名
      令和3年度日本栄養・食糧学会 東北支部(第55回大会)・北海道支部(第51回大会)合同支部大会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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