| 研究課題/領域番号 |
19K02367
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分08030:家政学および生活科学関連
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| 研究機関 | 松山東雲短期大学 |
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研究代表者 |
田中 洋子 松山東雲短期大学, その他部局等, 准教授 (30790357)
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| 研究分担者 |
山内 加奈子 福山市立大学, 教育学部, 講師 (20510283)
丸山 広達 愛媛大学, 農学研究科, 准教授 (20627096)
加藤 匡宏 愛媛大学, 教育学部, 教授 (60325363)
斉藤 功 大分大学, 医学部, 教授 (90253781)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 交代制勤務者 / 時間栄養学 / 肥満 / 行動科学 / 早食い / 朝食欠食 / 交代制勤務者の肥満 / 食事調査 / 職業性ストレス / 介入研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は介護老人保健施設の職員1,200 人を対象とし、まず観察型疫学研究を行い、対象者の健康課題を明らかにし、その課題を解決するための介入研究を遂行することで、以下の3点の課題を解明する。(1)不規則な食生活の実態と肥満との関連の強さを時間栄養学的概念に基づいて明らかにすること、(2)特定された不規則な食生活・生活習慣の改善を促すことによる減量効果を検証し、効果的な支援方法を確立すること、(3)不規則な食習慣と肥満との関連に及ぼすストレスの影響を明らかにすること、である。肥満予防・改善に効果的なプログラムの開発は、交代制勤務者の健康の保持増進に資するエビデンスや教育を提供することができる。
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| 研究実績の概要 |
今後の超高齢社会において交代制勤務者の健康管理は重要な課題であり、体内時計が変調しやすい交代制勤務者の健康の保持増進には、「時間栄養学」の概念に基づく公衆栄養学的アプローチが有効ではないかという考えに基づき、栄養・運動指導を取り入れた行動変容を促す効果的な支援方法の確立を行うことを目的としている。
2019年度は、「肥満に関連した不規則な食生活要因の特定」を目的として、愛媛県内の介護老人保健施設15施設で働くすべての職種のコホート集団において、(1)日勤、夜勤などの勤務形態毎の朝・昼・夕・夜食・間食等の頻度(2)睡眠時間(3)身体活動等生活リズムに関する生活習慣因子(4)主観的健康観(5)職業ストレス(6)SF-8など社会心理要因調査も含む質問票を使用したベースライン調査を実施し、644名より回答を得た。解析した結果、勤務形態は肥満との明確な関連はみられなかったが、男女とも「食べる速度が速い」（p<0.01）、男性は「麺類の汁を残さない」「高ストレス」（p<0.05）、女性は「夕食時間が遅い」「お腹いっぱい食べてしまう」「朝食の欠食」（p<0.05）の項目において、肥満者が有意にその割合が高かった。したがって、交代制勤務者の肥満にはこれらの食生活要因に留意が必要であることが考えられた。
2020年度はその解析結果に基づき、介入9施設300名に対してポピュレーションアプローチとしてメタボリックシンドローム該当・予備群該当のリスク解消のための食生活改善リーフレットを作成、配布を行った。
2021年度よりハイリスクアプローチによる不規則な食生活の改善による減量を目的とした介入研究を実施予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、施設職員の現場では人材確保が喫緊の課題で、遠隔介入さえ難しい状況となり、2022年度も状況が改善しなかったため、やむを得ず補助事業期間延長となった。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルス感染拡大による移動制限や施設への入構制限等があり、遠隔での介入研究の実施を検討したが、施設職員の労働負担が増えていることにより、介入研究は制限せざるを得ない状況となったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後は、遠隔での介入研究の実施に向けて、新型コロナウイルスの感染状況をふまえながら、調整を行う予定であるが、やはり今年度も状況によっては、さらなる研究計画の修正
が必要となることもあり得る。その場合は、介入対象人数等を変更することによって、本研究課題を遂行することを計画している。
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