生徒の視点に立った中学校の運動部活動の在り方に関する研究

• 研究課題/領域番号: 19K02407
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分09010:教育学関連
• 研究機関: 日本体育大学
• 研究代表者: 後藤 彰 日本体育大学, スポーツ文化学部, 教授 (70740025)
• 研究分担者: 門屋 貴久 松山大学, 法学部, 講師 (50837515)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 交付 (2022年度)
• 配分額: 4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円); 2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円); 2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
• キーワード: 生徒の視点に立った運動部活動 / 運動部活動の地域移行 / 中学校校長へのインタビュー調査 / 運動部活動の活動停止 / 生徒の運動欲求 / 中学校運動部活動に対する認識尺度 / 運動部活動の意義や目的の再構築 / 中学校 / 運動部活動

研究開始時の研究の概要

本研究は、本来活動の主体である生徒の視点を重視した自己点検・評価できる一つの判断規準（「中学校運動部活動に対する認識尺度」）を作成する。この「中学校運動部活動に対する認識尺度」を用いて、各学校における運動部活動の自己点検・評価が可能になるとともに、生徒が本来望んでいる運動部活動の在り方等に向け、運動部活動顧問教員の指導方法の見直し・改善の方向性が明らかになる。
また「中学校運動部活動に対する認識尺度」等について、諸外国の青少年スポーツ活動に携わる有識者との意見交換等を行い、運動部活動に対する課題だけでなく、その解決方法や日本ならではの運動部活動の良さを再発見することを目的としている。

研究実績の概要

今年度は、教育委員会、学校関係者に対し運動部活動の地域移行における課題等についてのインタビュー調査と新型コロナウイルスの影響により延期していた「生徒の視点に立った中学校の運動部活動の在り方」に関する研究の中核となる生徒に対するアンケート調査を実施した。
インタビュー調査では、中学校運動部活動において積極的な取り組みを行なっている長野県教育委員会を訪問し、運動部活動の地域移行に向けた取り組みや課題についてインタビュー形式にて調査を行なった。また、松本市スポーツ協会においても運動部活動の地域移行についての課題等についてインタビュー形式にて伺った。インタビュー調査から見えてきたことは、現場の混乱ぶりと戸惑いであった。さらに日本中学校体育連盟の事務局においても同様の形で調査を行なった際、全国の中学校において運動部活動の地域移行には課題が多く厳しい現状と現場で働く教員等が見通しを持てていない現状を知ることができた。今後、中学校運動部活動の地域移行が無理のない形で継続していけるのかという疑問が残る結果であった。
アンケート調査については日本中学校体育連盟のご協力の元、本研究の特色でもある中学校運動部活動のあり方を「生徒の視点」から明らかにするため、全国47都道府県の中学校（中学3年生）に調査を実施した。対象を中学3年生にした理由は、中学校運動部活動の活動がある程度終了した時点で中学校の運動部活動について振り返ってもらうことが目的であったためである。日本中学校体育連盟より各都道府県の中学校体育連盟へ調査依頼及び調査中学校（各２校）の選定をお願いしていただき、約12,000人にアンケート調査を実施することができた。現段階ではアンケートデータの集計が完了したところであり、今後このデータの整理・分析を行っていく予定である。

現在までの達成度 (区分)

4: 遅れている

理由

本研究の中核となる生徒へのアンケート調査を実施する予定であったが、新型コロナウイルス感染症の影響により、2020年度、2021年度と学校現場において通常通りの運動部活動が行われていなかったため、適切な調査が実施できない状況であった。2022年度にアンケート調査を実施することができたが、依然として研究計画より遅れている。

今後の研究の推進方策

現段階では全国47都道府県各２校の中学校（中学3年生）にアンケート調査を実施し、約12,000人分のアンケートデータが集まったところである。今後はこのデータを整理し分析作業へと移る。分析が終わり次第、研究発表及び論文の作成を行う予定である。