| 研究課題/領域番号 |
19K02408
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 明治大学 |
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研究代表者 |
山下 達也 明治大学, 文学部, 専任教授 (00581208)
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| 研究分担者 |
田中 光晴 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, フェロー (00583155)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 植民地朝鮮 / 教員養成 / 日韓比較 / 日韓比較史 / 植民地教育史 / 師範学校 / 教員養成史 / 植民地教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
現在は独自性を持つ「別物」としてそれぞれの国で機能している日本と韓国の教員養成制度だが，歴史的に見ればそれらはある期間において同一国家権力の下で運用され，共通性と差異を持ちながら相互に影響を及ぼしていたこと，また，教員養成に関する評価や語りが1945年を境に区分されること，しかもその際，「占領期」「米軍政期」というアメリカを中心とした「他者」からの多大な影響を排しては語れない時期を経たといった注目すべき共通性を持つ。本研究は，こうした両者を1945年以前・以後の連続性に着目して比較・分析することにより近代日本の教員養成について新たな知見を得ようとするものである。
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| 研究成果の概要 |
本研究の成果は以下の2点に集約できる。
第一は、従来、限定的な範囲内での発達史として捉えられがちであった日本の教員養成史の特徴を日韓比較史という視座から捉えることに成功した点である。
第二に、「戦前」／「戦後」という時間で分けて論じられがちであった教員養成政策に関する理念と制度を両者の連続性にも注目して捉え、「占領期」・「米軍政期」という経験を持つ日韓両国がそれぞれのコンテクストの中で独自の教員養成を行ってきたことを明らかにし、日本の教員養成の特質を浮き彫りにすることができた点である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の意義は、従来の教員養成史研究の対象や分析枠組みに欠けがちであった観点から日本における教員養成の理念・制度を捉えなおした点にある。従来の教員養成研究の多くは時間や空間の断絶、区分が意識されていたのに対し、本研究はむしろその連続性を重視した。ただし、既存の区分をすべて取り払おうとするものではなく、それらを下敷きにしながら必要に応じて思考の越境を行うものであった。
独自の視点から日本の教員養成に関する具体的な知見を提示するだけにとどまらず、従来の教員養成研究の分析枠組みに対する再考と新たな議論の展開を促す学術的な波及効果が期待される点も本研究の意義と言える。
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