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ドイツ語圏の入試改革に関する総合的研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K02438
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09010:教育学関連
研究機関立教大学

研究代表者

伊藤 実歩子  立教大学, 文学部, 教授 (30411846)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード大学入試 / マトゥーラ / アビトゥア / 探究学習 / 高大接続 / ヨーロッパ / オーストリア / 教育評価 / アビトゥーア / ドイツ / コンピテンシー / PISA / 高大接続改革 / 大学入試改革 / 入試改革 / 記述試験 / 口述試験 / ドイツ語圏
研究開始時の研究の概要

本研究課題では、次世代の入学試験(高大接続の方法)における記述・口述試験の構想を、ドイツ語圏の入試改革を参照しながら基礎づける。ドイツ語圏の入試を参照する必要性は次のとおりである。
ドイツ語圏の入試は、①中等教育の出口管理による非競争的試験であり、②記述・口述による試験方法が伝統的に実施されている。しかし、③日本とは異なる入試制度でありながら、日本と同様の問題群(評価の客観性、妥当性、公平性をめぐる問題、学生の学力低下の問題)の存在があり、そのために④オーストリアでは新しい入学試験制度を導入しているからである。
本研究では、以上4点を分析の視点としながら取り組むことになるだろう。

研究成果の概要

本研究では、ドイツ語圏の中等教育修了資格試験を日本との比較を踏まえながら検討した。前者を、生徒が大学を選択する制度であり、後者を大学が生徒を選抜する制度であるとした。前者の方が、後者よりも多様な試験方法、例えば、数時間にわたる記述試験、口頭試問、探究的なレポートなどを課していることが明らかになった。
本研究はさらに対象をヨーロッパ全体に拡大し複数の国における中等教育修了資格試験の改革と課題を検討した。加えて、欧州の中で広がりつつある探究学習の大学入試科目必修化についても検討した。以上の成果は2冊の学術書として公開することができた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

欧州における大学入試(中等教育修了資格試験)の研究は、新聞やテレビなどでも成果が公開される機会が多く、社会的に広く関心を集めるものであったと認識している。少子化が進み、かつてのような選抜性の高い大学入試ができなくなっている日本において、公平性・公正性を担保するよう制度設計しようとしている欧州の入試改革は、アメリカの大学入試よりも日本の制度設計により親和性が高いものと考えらえる。また入試の制度設計にとどまらず、現在の日本の後期中等教育において課題である探究学習について研究を拡大深化することができた。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (16件)

すべて 2023 2022 2021 2020 2019 その他

すべて 雑誌論文 (5件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (7件) (うち招待講演 2件) 図書 (3件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] コンピテンシーの次に来るものは何か?--オーストリアの教育改革の20年間--2023

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 雑誌名

      立教大学教育学科年報

      巻: 66 ページ: 1-14

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [雑誌論文] 「生活科」と「総合的な学習の時間」の接続と展開の可能性――オーストリアの事実教授の理論と実践――2022

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 雑誌名

      立教大学教育学科 研究年報

      巻: 65 ページ: 3-16

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] ドイツとオーストリアにおける高大接続改革 ─アビトゥーアとマトゥーラをめぐる近年の動向2022

    • 著者名/発表者名
      木戸裕、伊藤実歩子、栗原麗羅
    • 雑誌名

      ドイツ研究

      巻: 56 ページ: 39-50

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] オーストリアのマトゥーラ改革―探究型論文の導入とその評価―2021

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 雑誌名

      令和3年度 多面的・総合的な評価に基づく大学入学者選抜に関する海外調査報告書

      巻: 0 ページ: 125-127

    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [雑誌論文] オーストリアの大学入試改革ードイツ語マトゥーラにおける文学の位置の議論2021

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 雑誌名

      立教大学教育学科年報

      巻: 64 ページ: 243252-243252

    • NAID

      40022609635

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 世界の総合・探究学習を考える2023

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      日本カリキュラム学会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書
  • [学会発表] オーストリアのマトゥーラ改革―コンピテンシーと文学―2021

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      日本ドイツ学会 フォーラム1
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] オーストリアのマトゥーラ改革と探究的な学習2021

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      日本カリキュラム学会 自主企画セッション ラウンドテーブル
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] オーストリアのマトゥーラ改革と歴史・社会・政治科の評価2021

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      広島大学EVRI定例オンラインセミナー講演会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 変動する大学入試ーーオーストリアのマトゥーラ改革から考える2020

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      大学入試センター2020年度第3回調査室研究会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] 変動する世界の大学入試――ヨーロッパを中心に――2019

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      日本カリキュラム学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [学会発表] PISA以降のオーストリアにおける入試改革ー統一マトゥーラ改革の意義と課題ー2019

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 学会等名
      教育目標・評価学会
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [図書] 変動する総合・探究学習2023

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 総ページ数
      234
    • 出版者
      大修館書店
    • ISBN
      9784469222784
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [図書] 変動する大学入試―資格か選抜か ヨーロッパと日本2020

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 総ページ数
      278
    • 出版者
      大修館書店
    • ISBN
      9784469222722
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [図書] 変動する大学入試2020

    • 著者名/発表者名
      伊藤実歩子
    • 出版者
      大修館書店
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
  • [備考] ウィーン・飛ぶ教室

    • URL

      https://www.nipponhyojun.co.jp/blog/kyoiku/all/all/6134-z/

    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-11-20  

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