| 研究課題/領域番号 |
19K02441
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 帝塚山大学 |
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研究代表者 |
谷 美奈 帝塚山大学, 全学教育開発センター, 教授 (60582129)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | パーソナル・ライティング / アカデミック・ライティング / 物語的思考様式 / 論理・科学的思考様式 / 思考変容のプロセスモデル / 看護・福祉教育 / 自己確立 / 他者受容 / 学習活動の構造 / 学習活動のプロセス / パーソナル・ナラティブ・ライティング / 自己形成 / ライフストーリー / エッセー / 福祉（教育）の現場 / 看護（教育）の現場 / ワークショップ / パーソナル・ナラティブ / 自己教育 / 表現教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
今日、看護教育においてコミュニケーション力の向上が強く求められている。そこでは、他者へのケアに先立って、ケアする者としての「自分」を学生たちはどう確立していくのか、という問題が残されている。この問題を解決するために、看護学生に向けた自己確立と他者受容を促すパーソナル・ライティングの教育方法を開発し、その教育効果を測る。さらに、パーソナル・ライティングを看護福祉現場での新人教育や職員研修などに応用したり、実施の可能性を高めたりすることによって、その拡張を図る。それらを通じて、看護福祉分野におけるパーソナル・ライティングの理論化を行うことが本研究の主旨である。
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| 研究実績の概要 |
①看護系や福祉系の教育現場などにおけるフィールドワークを実施する。 ⇒ 学生の自己確立と他者受容を促す「パーソナル・ライティング」の教育方法を開発・実践するための、主なフィールドとして、看護系や福祉系の教育現場と福祉施設職員の教育現場とを予定していたが、新型コロナウイルス感染拡大防止等の事情により、予定通りのフィールドワークは進んでいない。
②フィールドワークで得られるデータ分析のための指標づくり。 ⇒ 看護および福祉の教育現場において、「パーソナル・ライティング」の具体的な指導方法を開発し拡張するためには、その教育効果の要因を分析していく必要がある。そこで、「パーソナル・ライティグ」の教育実践における「学習活動の構造」と「学習活動のプロセス」と、その結果、学生に生じ得るだろう「深い学習」「深い理解」「深い関与」とを分析しうる指標づくりを行った。
③新型コロナウイルス感染症の影響で、当初の研究計画を進めることが難しくなったことから、その一部を断念し、別の角度から研究に取り組むこととした。⇒本研究で開発・実施しようとしている「物語的思考様式」である「パーソナル・ライティング」と、看護教育の現場（あるいは、高等教育全般）において伝統的かつ支配的な「論理・科学的思考様式」である「アカデミック・ライティング」の、異なる二つの文章表現（思考様式）が、どのようにつながっていくのか、その仮説となるモデル（「思考変容のプロセスモデル」）等について検討した。また、フィールドワークにおいても、看護・福祉系の現場から、一部、公官庁における社会人を対象とする教育現場へと変更・拡大を図った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
新型コロナウイルスの感染拡大防止の観点から、昨年度から予定していた医療福祉系現場でのフィールドワーク等が実施できないでいる。よって、当初の研究計
画の一部断念し、別の角度から研究に取り組んだ。
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| 今後の研究の推進方策 |
新型コロナウイルス感染症の影響で、当初の研究計画を進めることが難しくなったことから、その一部を断念し、別の角度からの研究に取り組んだ。⇒本研究で開発・実施しようとしている「物語的思考様式」である「パーソナル・ライティング」と看護教育の現場（あるいは、高等教育全般）において支配的な「論理・科学的思考様式」である「アカデミック・ライティング」とが、どのようにつながっていくのか、その仮説となるモデル（「思考変容のプロセスモデル」）等について検討していく。また、フィールドワークにおいても、看護・福祉系の現場から、一部、公官庁における社会人を対象とする教育現場へと変更・拡大を図る。
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