研究課題/領域番号 |
19K02467
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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研究機関 | 鶴岡工業高等専門学校 (2021-2022) 国立教育政策研究所 (2019-2020) |
研究代表者 |
森 政之 鶴岡工業高等専門学校, その他部局等, 校長 (70362324)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 普通教室 / 教室の広さ / 学習形態の多様化 / 学習環境評価 / 物的学習環境 |
研究開始時の研究の概要 |
中学校において生徒の体格向上等のため普通教室が相対的に狭くなってきており、「主体的・対話的で深い学び」の視点からの多様な学習形態での授業を円滑に実施できるかどうかが懸念されるが、普通教室の対応性については十分に分かっていない。 本研究の目的は、どの位の広さであれば授業を円滑に実施できるのかを解明することである。本研究では、学習形態ごとに物的学習環境(広さ、収納状況など)と教員の主観的評価(満足度など)との関係性を分析する。そして、分析結果を統合して学習形態の多様化に対する普通教室の対応性について総合的に考察し、広さについて実証的に検証する。
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研究実績の概要 |
今年度は、主として「(1)重回帰分析の結果の考察」「(2)国際比較も含めた総合的・実証的検証」に取り組んだ。(1)としては、一昨年度に実施した調査票調査から得られたマルチレベルのデータ(サンプルサイズは、学校レベルで約80,教員レベルで約300)を対象として行った、中学校普通教室に関する教員の主観的な評価を従属変数としたマルチレベル分析の結果について、どのような解釈が可能かを含め要因の分析を中心として総合的に考察を行った。その際、過去の同様な調査の結果との比較も合わせて行ったところ、今回のマルチレベル分析のモデルの適合性は過去に行ったものよりも高かったことから、今回の分析モデルの適合性は一定程度確保されていることを理解することができた。 次に、(2)としては、マルチレベル分析以外の手法による総合的な分析の試みとして、決定木分析による分析を試みた。(1)と同様に中学校普通教室に関する教員の主観的な評価を従属変数とした決定木分析の結果、評価結果の判別において一定の高い正解率が示され、どの従属変数が判別に大きな影響を与えているかの理解に役立つものとなった。また、ランダムフォレストを用いた分析も行い、より高い正解率が得られることも確認できた。 引き続き、国内外の中学校施設の整備状況や研究動向、新たな分析手法についての情報収集を行いつつ、今後、国際比較も含めた総合的・実証的検証を含め、研究実施計画に基づき収集したデータの分析、結果の考察を進める。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
計画していた研究内容は、「(1)重回帰分析の結果の考察」「(2)国際比較も含めた総合的・実証的検証」である。(1)については、予定通りに進めることができ、分析の結果について、どのような解釈が可能かを含め総合的に考察を行うことができた。 (2)については、総合的・実証的検証の一環として、決定木分析による分析を行えたものの、依然としてコロナ禍の状況か続いたため訪問調査に関する制約があったため、海外専門家の研究報告の検討や訪問調査を実施することができなかった。 以上、(1)及び(2)については、おおむね計画通りに研究が進んでいるが、全体としては、研究の進捗はやや遅れていると考える。
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今後の研究の推進方策 |
今後は、当初の研究計画に記載した進め方について、研究期間の延長(延長後の終了時期は2024年3月末)を踏まえ、必要な調整を行う。その調整後の計画に沿って、「(1)国際比較も含めた総合的・実証的検証」を進める。具体的には、引き続き、国内外の中学校施設の整備状況や研究動向、新たな分析手法についての情報収集を行いつつ、また、海外専門家の研究報告の検討や訪問調査を実施しながら、新たに得られえた知見を基に、これまでの研究成果について再検討も行い、当初の計画通りに、国際比較も含めた総合的・実証的検証を進める。
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