| 研究課題/領域番号 |
19K02469
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09010:教育学関連
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
三上 敦史 北海道教育大学, 教育学部, 教授 (30362304)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 全国型予備校 / 高等学校 / 模擬試験 / 大学 / 中等教育 / 高等教育 / 検定試験 / 入学者選抜 / 予備校 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、主に1970年代から2000年代に至る時期を対象として、全国型予備校と高等学校の関係史を描出する。予備校の持つ資料を中心にして通史を描くことが背骨であり、その時期に高等学校の進路指導はどのように変化したのかを高等学校側の保存資料を基に描くのが肉付けである。そのために、以下の5つのカテゴリーの資料群を収集・分析する。 ①全国型予備校が所蔵する文書類。
②全国型予備校の関係者への聞き取り調査の内容。
③予備校を取り上げた新聞・雑誌等の記事。
④諸情報の受け手である高等学校・提携予備校が保存する進路指導、あるいは予備校の 利用状況に関する文書類。
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| 研究成果の概要 |
令和元年度の資料調査の成果を踏まえ、論文「全国型予備校形成期における地方予備校の対応に関する事例研究――文理学院（仙台市）の場合――」を執筆、令和2年度の学内紀要に掲載した。名古屋のローカル予備校であった河合塾が全国型予備校へと発展を遂げる過程において、私立大学が集中する首都圏・関西の予備校、あるいは全国から受験生を集める人気の国立大学がない地域の予備校は拒絶する一方で、人気の高い国立大学がある地方の予備校は積極的に協力、全国型予備校の形成に寄与していたことを明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現在の高等学校の大学受験指導は予備校に代表される受験産業と骨がらみの関係で成り立っている。その中でも全国型予備校は特に大きな力を持っているが、少なくとも1960年代までの時期、そのような状況は見られなかった。入試改革・高校教育改革が叫ばれて久しい。そのためには美しい理想を語ることも必要だが、現在の大学入試をめぐる状況をかくあらしめている根本原因に目を向け、それがどういう経過で成立して現在に至っているのかという生々しい現実について把握することが不可欠である。ここまで実施してきた研究は、そのための基礎的な作業の一角を成すものである。
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