| 研究課題/領域番号 |
19K02550
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09020:教育社会学関連
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| 研究機関 | 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構 |
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研究代表者 |
森 利枝 独立行政法人大学改革支援・学位授与機構, 研究開発部, 教授 (00271578)
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| 研究分担者 |
白川 優治 千葉大学, 国際教養学部, 准教授 (50434254)
山田 礼子 同志社大学, 社会学部, 教授 (90288986)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 学修成果 / 学生調査 / 直接指標 / 間接指標 / 国際比較 / 高等教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究は、日本、韓国、台湾の四年制大学の学生調査を通じ、学生の主観的な学修成果や学修時間（間接指標）と、クイズのスコアを用いた客観的な学修成果（直接指標）を測定することによって、
1) 高等教育段階における学修成果を測定するにあたっての間接指標の有効性と限界
2) 単位制度において、教室外での学修時間が重視されることの質保証システムとしての有効性と限界
3) 日本、韓国、台湾の大学生の学力に関しての直接評価・間接評価の結果の比較を通した、おのおのの高等教育システムにおける学生の学修環境および学修の実態の差異と得失
の３点を明らかにすることを目指すものである。
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| 研究実績の概要 |
本研究課題では、日本、韓国、台湾の大学生を対象にした学修成果の主観的評価及び客観的評価を比較検討し、大学生の学修状況や、教員からの関与を含む学修環境等のコンピテンシー獲得への影響を明らかにするとともに、客観的評価の信頼性について検討することを目的としている。2023年度は日・韓・台の3か国の大学生計1,052人を対象にした調査結果を共同で分析し、2023年5月に国際学会であるThe 29th Taiwan Forum on Sociology of Educationで発表した。この発表において概説した本研究課題の結論は以下の通りである。
まず、日本、韓国、台湾からの調査参加者の学生に関しては、時間の使い方や大学での経験の性質に大きな違いは見られなかった。台湾の学生に関してSNSを利用する時間が他の２国の学生と比較して長いことが確認されたが、これは調査のタイミングの差が背景にあると考えられる。また、韓国の学生の数理的コンプテンシーと英語のコンピテンシーが他の２国の学生よりも高いという結果が得られた。このことについては大学生としての学修態度や学習時間よりも、大学入学試験において数学と英語の得点に重みづけがされることが影響しているのではないかと推測している。全体として、主観的コンピテンシーと客観的コンピテンシーは互いに強く関連しておらず、とりわけ授業準備のための読書時間は、客観的なコンピテンシーとは関係ないということが明らかになった。
上記より、より有効な客観的指標を含む調査方法を開発する必要性が示唆された。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
本研究課題は対面での学生調査を前提として計画・設計されたため、新型コロナ感染症の拡大の影響を受けて進捗に大幅な遅延が生じた。補助期間を延長することによって調査とその検討を完了して、現状「やや遅れている」とすべき状況まで達成した。
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| 今後の研究の推進方策 |
本研究課題は、新型コロナ感染症の影響により対面での学生調査の計画が遂行できず、したがって大幅な遅滞と研究期間の延長を見たが、感染症の鎮静化を待って日本、韓国、台湾の学生調査についての調査結果をまとめ、3つの高等教育システムに属する学生の学修の実態と認知的能力に関する結論を得て国際会議での発表も行っている。
今後はその成果を総合して国際共著の学術論文にまとめることを目標とする。
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