| 研究課題/領域番号 |
19K02587
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
|
|---|
| 研究機関 | 愛媛大学 |
|---|
研究代表者 |
樫木 暢子 愛媛大学, 教育学研究科, 教授 (10635858)
|
|---|
| 研究分担者 |
苅田 知則 愛媛大学, 教育学部, 教授 (40363189)
中野 広輔 愛媛大学, 教育学部, 教授 (60735330)
檜垣 高史 愛媛大学, 医学系研究科, 寄附講座教授 (60253308)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 病気療養児 / 遠隔教育 / 遠隔学習支援 / 自立支援員 / 遠隔学習 / 遠隔授業 |
|---|
| 研究開始時の研究の概要 |
病気等により30課業日以上の長期欠席を余儀なくされている子どもたちの多くは在籍校からの距離や天候の問題などから教育からの長期離脱状態となっている、病気の子どもたちへの教育支援として遠隔授業が注目され始めている。本研究では、小児慢性特定疾病等自立支援員等が連携・相談の要となり、学校や病院での遠隔授業に対する理解促進、導入・運用などを行い、病気の子どもに対する実効性のある遠隔教育のあり方を検討する。
|
| 研究成果の概要 |
本研究は入院中もしくは退院後の児童生徒の教育に関して、医療・福祉・教育の連携システムの構築を目指した。小児慢性特定疾病児童等自立支援員（以下、自立支援員）が教育委員会や学校等と合理的配慮や基礎的環境整備に関する連絡・調整・連携を行った。また、本人及び保護者からの要望を受けて、遠隔学習支援を行った。2020年2月からの新型コロナウイルスによるパンデミックの影響を受けて、学校や教育委員会が対応に追われ、連携の発展には至らず、研究のフィールドが愛媛県に限定された。愛媛県内では、小児慢性特定疾病児童等自立支援員の活動が認識されるようになり、小・中学校、高等学校での教育上の課題解決の基盤が整ってきた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
毎年、6万人以上の小・中・高校生が病気により年度間に30日以上の欠席を余儀なくされている。これらの児童生徒の8割以上が教育からの長期離脱を余儀なくされており、将来にわたって不利益を被る可能性がある。こうした状況を改善するためには、在籍校等からの遠隔教育並びに学習空白への対応が求められる。本研究では学校と医療機関との連携に置いて、小児慢性特定疾病児童等自立支援員の取組みを推進し、病気療養児の教育問題をクローズアップした点、並びに解決に向けた医療・福祉・教育の連携を進めた点に社会的意義がある。
|
