研究課題/領域番号 |
19K02664
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09030:子ども学および保育学関連
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研究機関 | 共立女子短期大学 |
研究代表者 |
一前 春子 共立女子短期大学, その他部局等, 教授 (10399222)
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研究分担者 |
秋田 喜代美 学習院大学, 文学部, 教授 (00242107)
天野 美和子 東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任助教 (60817352)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | 保幼小連携 / 研修 / 自治体 / 地方自治体 / 移行期 / 自治体主催研修 |
研究開始時の研究の概要 |
幼児期の教育から児童期の教育への移行期に、保育者・小学校教諭から十分な支援をうけることで、子どもは自己の最大限の可能性を発揮できるようになる。しかし、小学校と園(幼稚園・保育所・認定こども園)の移行期の教育の目標・カリキュラム・教育方法の実践の不連続性(教育的アプローチ)が子どもの円滑な移行にとっての課題となっている。 本研究の目的は、地方自治体主催の研修の場で、保育者・小学校教諭が教育的アプローチの連続性を維持継続する方法を明らかにすることである。これにより、どのような研修内容が、小学校と園の間の教育的アプローチの連続性を保障する上で効果的であるのかを検討することができる。
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研究成果の概要 |
本研究の目的は、地方自治体主催の研修の場において、保育者と小学校教諭が移行期の教育の目標・カリキュラム・教育方法の実践の連続性を維持継続するための工夫を明らかにすることであった。研究の結果から、行政区分が異なる自治体では、自治体主催研修の機能や研修の工夫として着目する内容が異なっていたこと、保幼小連携研修に特有の困難さに対応するための工夫がなされていたことが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
研究成果の意義としては、主に以下の2点が挙げられる。第一に、保幼小連携に複数の関係者が関与することで、子どもが多様性をもつ環境の中で育つことを示唆した点である。第二に、園と学校が相互に公開参観して対話する、地域の小学校の教員の紹介や教室・体育館などの環境の説明を画像や動画を用いてオンラインで伝える、幼児と児童が休み時間にオンラインで会話をする等のオンラインを通した保幼小連携の取り組みの可能性を示したことである。
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