| 研究課題/領域番号 |
19K02788
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 琉球大学 |
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研究代表者 |
濱田 栄作 琉球大学, 教育学部, 教授 (20413718)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 消費者教育 / 科学教育 / 環境教育 / 合意形成 / SDGs / エネルギー教育 / 製品事故 / 理科教育 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の概要は，学校現場における消費者教育のさらなる充実をはかるために，生活や地域の課題を理科学習に組み込み，それらの課題を科学的に思考するプログラムを開発することである。理科学習に消費者教育的な視点を積極的に組み込むことで，全国調査等で長年指摘されてきた生活における理科学習の有用性を生徒が実感しやすくなるとともに，人や環境・社会に対し，科学的思考を伴った倫理的消費行動をできる人材の育成につながることが期待できる。
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| 研究成果の概要 |
学校における消費者教育をさらに充実させるために，生活や地域，地球的な課題を理科と関連付け，生徒が理科学習の有用性を実感するとともに，科学的思考を伴った消費行動につながる学習プログラムを開発・実践した。身近な生活における課題として，電気製品使用に関する安全教育，最新の環境問題として，海洋ごみの教材データの整備及び教材開発，社会的な課題として，高レベル放射性廃棄物を取り上げた。また，消費行動に欠かせない計量単位の理解について， SI接頭語の理解度調査を高校生と大学生を対象に調査し，分析した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
高度な科学的判断が求められる現代社会では，情報を多方面から収集し，批判的思考力を持って客観的に評価し，責任ある選択と行動が必要である。しかしながら，過去の風評被害など，我々の消費行動は科学的では無かった。他方，中学生の理科学習に対する関心・意欲は低く，約半数の生徒は生活における理科の重要性を見いだせていない。これらの課題を解決するには，消費者教育と理科教育を融合した新たな学習プログラムが必要である。学習指導要領が目指す，児童生徒がよりよい社会の創り手となるために必要な資質・能力を育むためにも，本研究で開発したプログラムは，地域課題を解決するための主体的な学びへの展開が可能である。
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