| 研究課題/領域番号 |
19K02819
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09040:教科教育学および初等中等教育学関連
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| 研究機関 | 秋田県立大学 |
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研究代表者 |
伊藤 大輔 秋田県立大学, 総合科学教育研究センター, 准教授 (40440961)
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| 研究分担者 |
田中 博之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (20207137)
鈴木 一成 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (50736767)
磯部 征尊 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (70736769)
京免 徹雄 筑波大学, 人間系, 助教 (30611925)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 道徳科 / 特別活動 / 学級経営 / プロジェクト学習 / カリキュラム開発 / 教員研修 / 学級力 / 学校環境適応感 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究では、協力校と密接に連携しながら、特別活動と道徳科を効果的に関連づけたカリキュラム開発を行うとともに、その効果を実証する。また、ベテラン教員を対象にインタビューを行い、児童生徒の自主性・主体性を育む指導法を明らかにする。以上の成果を踏まえ、教員向けの研修用教材と研修プログラムを作成し、それらを使用した教員研修会及び学級力向上フォーラムを開催する。
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| 研究実績の概要 |
1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。本研究では、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的カリキュラム開発とその効果を実証する。
2. 成果の概要 令和4年度についても、研究協力者（授業者）及び所属校の協力を得ながら昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的なカリキュラムの開発・実践に取り組むとともに、一部の実践について、質問紙調査や標準学力検査の結果からその効果の検証を試みた。さらに、ハイフレックス形式で実践交流の場（中部学級力向上研究会）を、2022年6月、10月、2023年2月に開催した。
3. 意義・重要性 本年度の成果の意義・重要性は3点指摘できる。1点目は、昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させたカリキュラム・モデルを構想し、一定の実践事例を蓄積できたことにある。2点目は、カリキュラム・モデルの有効性を実証できたことにある。学級力向上プロジェクトで培われる支持的風土の中で、発達段階を考慮しつつ、子供が意欲的に学べる授業づくりの開発・実践は、CRT 得点（教科横断的な資質・能力が求められる問題）の結果から一定の効果があったことを示した。3点目は、自律的動機づけに着目できたことである。本研究では、学級力向上プロジェクトの効果について、取り組みを通して児童生徒にPDCAサイクルの内化された結果、学習方略の使用が促進されることを仮定していたが、学級帰属意識と学習方略の使用との関連の分析を通して、自律的動機づけに着目する必要性が示唆され、基盤研究C（23K02461）の申請に至った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
感染症対策等の観点から、研究協力校の行事予定に変更が生じ、当初予定していたカリキュラムの開発とその実践、及びその効果検証の調査等、研究活動の遂行が困難となった。さらに、③-2 教員研修会及び学級力向上フォーラムもハイフレックス方式で実施できたものの、限定的な活動にとどまったため、上記の判断となった。
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| 今後の研究の推進方策 |
実践協力校の状況に配慮しながら、下位目標①～③について可能な範囲内で取り組むことにする。なお、コロナ変異株等の流行に伴い、厳格な行動制限が課された場合は、下位目標①-2：児童生徒を対象とした教育的効果に特化し、既存の研究データ（授業記録を含む）のうち、未分析のものを取り上げ、質的・量的側面から検証を試みることにする。
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