| 研究課題/領域番号 |
19K02882
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09050:高等教育学関連
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| 研究機関 | 新潟大学 |
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研究代表者 |
ハドリー 浩美 新潟大学, 教育基盤機構, 准教授 (60534732)
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| 研究分担者 |
G.S Hadley 新潟大学, 人文社会科学系, 教授 (70311008)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 既製の短期海外研修 / 教育の質保証 / 英語運用能力 / 社会人基礎力 / 事前・事後指導 / 既成の短期海外研修 / 既成のオンライン短期海外研修 / 教育的介入 / 英語運用能力の測定 / 研修前後の自己評価 / 短期海外研修 / オンライン学習 / 混合研究法 / グラウンデッド・セオリー・アプローチ |
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| 研究開始時の研究の概要 |
教育再生実行会議による日本人留学生倍増の提言を踏まえ、短期海外研修を正課科目として認定する大学が近年増加している。しかしながら量的拡大を急ぐあまり、教育理念に沿った短期海外研修プログラムを派遣先大学と協同で開発する余裕のない大学も少なくない。
本研究の目的は、派遣先大学が提供する既製の画一的な短期海外研修プログラムに、派遣元大学での効果的な事前・事後指導を付加することにより、学士課程カリキュラムの正課科目としての教育の質を保証することにある。そのために、参加学生の経年データを量的・質的に分析し、地方国立大学で実行可能な事前・事後指導の全学モデルを構築する。
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| 研究実績の概要 |
我が国の大学では、学生にとって参加のハードルが低い短期の海外研修プログラムが正課科目として提供されるケースが増加している。しかしながら、派遣先の海外大学が提供するプログラムがそのまま利用されることが多く、教育の質の保証が十分なされているとは言い難い。本研究は、海外大学が提供するテーラーメイドではない既製の短期海外研修が日本の大学生に与える教育的効果を明らかにすることにより、派遣元の大学で渡航前と帰国後に行う事前・事後指導プログラムを構築することを目指すものである。
前年度までは、新型コロナウイルス感染症の影響でオンライン形式に転換された短期海外研修を研究対象として、その教育的効果を明らかにした。ようやく本年度から渡航型が再開されたため、既製のプログラムが言語運用能力やその他の側面に及ぼす教育的効果を明らかにすべく、実際に現地で学んだ学生の量的・質的データを分析した。その結果、英語のスピーキング能力および社会人基礎力（具体的には、実行力、課題発見力、発信力、チャレンジ力、異文化コミュニケーション力等）が向上し、学生がホームスティ先での交流をはじめとする人との関わりを通して成長する姿が認められた。今後は、インタビュー調査などを行って理解を深め、経年データを蓄積して分析する予定である。同時に、大学の教育目標に沿って養成すべき具体的な能力やスキルを明確にし、ホームキャンパスにおける効果的な事前・事後指導の開発に取り組むことにしている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
コロナ渦で勤務大学の短期海外研修がオンライン上で実施されることになり、本年度夏季に渡航型が再開されるまで、必要なデータを収集できなかったため。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は現地で学ぶ学生の量的・質的データ収集を継続すると同時にインタビューを実施し、グラウンデッド・セオリーの手法を用いて分析することにより、既製のプログラムの教育的効果について理解を深める。さらに、オンライン版短期海外研修に関して前年度までに得た知見をも生かしつつ、地方国立大学における事前・事後指導のモデルを構築する予定である。
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