| 研究課題/領域番号 |
19K02903
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09060:特別支援教育関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
廣田 栄子 筑波大学, 人間系, 名誉教授 (30275789)
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| 研究分担者 |
大原 重洋 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (90758260)
中津 真美 東京大学, バリアフリー支援室, 特任助教 (90759995)
野原 信 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 講師 (60720836)
岡野 由実 群馬パース大学, リハビリテーション学部, 講師 (60785393)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 軽中等度難聴児 / 人工内耳装用児 / 学校適応 / 学校生活QOL尺度 / 幼児期後期言語発達 / 障害理解の自己価値 / 保護者支援 / 新生児聴覚スクリーニング / 学童期課題 / 学校生活QOL / 言語発達支援 / ナラティブ発達 / 他者意向理解 / 家族支援 / 発生機序 / 移行支援 / 新生児聴覚スクリーニング検査 / 言語発達遅滞 / 心理社会的課題 / 学校適応移行支援 / 学校生活適応 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
近年，乳幼児聴覚スクリーニング検査による早期難聴診断により，軽中等度難聴児が特別支援教育・療育施設で増加傾向を示すが，言語発達と学校適応のハイリスク因子になるかについて実態が不明といえる．
本研究では，同児童の学童期の認知・言語発達状況と学校適応の課題について，学童のアセスメントと教師評価により把握し，軽中等度難聴が幼児期の言語発達・心理社会的発達に及ぼす長期的影響について検討する(研究１)．さらに，就学前の年長児期の言語発達課題（研究2）および，乳児期に難聴診断後の家族の障害理解・受容と障害対応行動の形成(研究3)について調査し，難聴診断後の継続した支援の在り方について検討する．
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| 研究成果の概要 |
インクルーシブ教育環境で生活する軽中等度難聴（MMHL）児と人工内耳装用（CI）児は、騒音環境下にあり、学習や活動場面で、恒常的に聴取の不全感が生じている。そこで,本研究では、(1)学校生活の質を評価する尺度の開発、(2)幼児期後期に残る言語発達障害の評価方法の作成、(3)軽度難聴によるMMHLの青年期に生じる障害や困難、(4)難聴と診断された後の早期介入を担う保護者への支援問題、という4つの課題を分析した。その結果、難聴の早期診断・早期治療のためのガイドライン（EHDI:1-3-6 plan）に基づき、MMHL児に対する切れ目のない長期的な支援の要件が明らかにされた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
MMHL児では補聴下にも環境音や音声を概ね聴取できるが、偶発的な会話や就学前の高次な言語学習に影響を及ぼし、高度難聴児と同様の言語発達支援課題を有することが明らかとなった。幼児期後期に残る言語遅滞については、「ナラティブ発達評価」、学童期のコミュニケーション障害による社会的関係性の遅滞については「学校生活QOL尺度」を開発し、MMHL児への適応の有効性が示された. MMHLにより、幼児期には会話知識と語用の精緻化、さらに青年期には傾聴努力や聞こえの困難感により障害開示や自己受容等の心理社会的な影響が生じ、障害理解とセルフアドボカシー形成など高度難聴児と同様の長期的支援の有用性が示唆された。
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