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点字サイズと指のサイズの関連:指に適した点字サイズに関する実証研究

研究課題

研究課題/領域番号 19K02938
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09060:特別支援教育関連
研究機関横浜商科大学

研究代表者

大島 研介  横浜商科大学, 商学部, 准教授 (80636811)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 交付 (2023年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
キーワード点字 / 点字サイズ / 身体サイズ / 計測 / 手長 / 第二指長 / 点字寸法 / 触覚 / 指のサイズ / 点字読書
研究開始時の研究の概要

点字は6点の凸点が指先に収まる範囲のサイズであることは変わらないが、世界中でサイズの異なる点字が普及してきた。しかし、点字サイズは、点字読書の速さや精度と関連することから、適切なサイズの点字を利用することが重要であると考えられる。また、点字を読み取る指のサイズにも個人差(人種・性別・発達段階なども含む)があり、指のサイズに応じて、適切な点字サイズが変わってくる可能性があるが、実証的な研究は十分ではない。
そこで、各国で採用された点字サイズと身体サイズの関係を明らかにするとともに、点字読書に与える点字サイズと指のサイズの影響を系統的に検討することで、指に適した点字の可能性を総合的に検証する。

研究実績の概要

1825年のルイ・ブライユの点字の発明以降、点字は6点の凸点が指先に収まる範囲のサイズであることは変わらないが、世界中でサイズの異なる点字が普及してきた。しかし、点字サイズは、点字読書の速さや精度と関連することから、適切なサイズの点字を利用することが重要であると考えられる。また、点字を読み取る指のサイズにも個人差(人種・性別・発達段階なども含む)があり、指のサイズに応じて、適切な点字サイズが変わってくる可能性があるが、実証的な研究は十分ではない。
「国ごとの点字サイズのバリエーションは身体サイズと関連するのか?」という点を明らかにするため、点字サイズと手の寸法データに関する文献調査を行い、身長、手のサイズ(手長・第二指長)、点字サイズの関連を分析を行った。しかし、点字サイズに関しては14カ国、手長に関しても15カ国と文献調査では、十分なデータが存在しない状況である。そのため、身体サイズに関しては身長で代用できるとしても、点字サイズに関しては、データがない以上、実寸する必要がある。
2023年度は、導入した3Dスキャナの測定手順の見直しを行なった。点字文書にマーカーを配置して行う計測では0.05mm程度の精度で計測でき、十分な精度で点字サイズが測れることが明らかになった一方、マーカーを使わない場合にはスキャンデータの統合が難しく、安定した計測が困難であることが判明した。特に、安定して計測するためにはマーカーを多数配置する必要があり、文書にある程度のダメージが生じる可能性がある。そのため、当初は点字文書を一時的に借りて計測し、文書の返却を行う計画であったが、文書は提供してもらい、計測を行う方針への変更を行い、研究を進めていく必要性が明らかになった。

現在までの達成度 (区分)
現在までの達成度 (区分)

3: やや遅れている

理由

3dスキャナを用いて、点字サイズを計測する上で、点字文書にマーカーを貼ることが条件となることが判明した。そのため、所有者から点字文書を譲り受け、計測をする方針に変更する必要が出てきており、研究計画の変更が必要となった。

今後の研究の推進方策

点字文書の提供を受けるための手続きを構築し、募集を行い、点字文書のサイズの計測を行う計画である。

報告書

(5件)
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 学会発表 (1件)

  • [学会発表] 各国で普及している点字サイズと身体サイズの関係 --文献調査に基づいた検証--2022

    • 著者名/発表者名
      大島研介
    • 学会等名
      日本特殊教育学会第60回大会
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2024-12-25  

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