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性差から紐解く定型発達-非定型発達における実行機能の連続性と非連続性

研究課題

研究課題/領域番号 19K02947
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09060:特別支援教育関連
研究機関山形大学

研究代表者

大村 一史  山形大学, 地域教育文化学部, 教授 (90431634)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード実行機能 / 発達障害 / 個人差 / 実験系心理学 / 脳・神経
研究開始時の研究の概要

発達障害の定型発達-非定型発達を隔てる見えない分水嶺を、実行機能のプロフィールにおける性差の視点から、行動指標(行動データ)と生理指標(ERPデータ)を通して探り、発達障害の認知神経メカニズムの解明とそれにもとづくアセスメントの基礎を提案することを目的とする。本研究では、発達障害特性の基礎メカニズムの解明に焦点をあてるため、定型発達者を中心に展開しつつも、非定型発達者にまで対象範囲を拡大にする。ADHDとASDをターゲットに、両障害に見られる認知行動特性の定型発達内・非定型発達内での変動量に着目し、群内および群間の個人間比較を質的・量的アプローチによる実験から検討する。

研究成果の概要

発達障害の示す実行機能における性差を、行動指標(行動データ)と生理指標(事象関連電位データ)の組合せによって検討することを目的とした。しかし、新型コロナウイルス感染症とシールドルームの水漏れ被害のため、脳波計測を伴う心理生理実験データの取得が困難であった。そのため、取得済みの時間判別課題と情動処理課題のデータに対して、自閉性傾向と衝動性傾向を発達障害の個人差要因として組み込んだ解析を展開した。時間判別課題において、学習した時間間隔を判断する際のP350は男性よりも女性が大きな振幅を示し、この振幅の変動は衝動性傾向と関連する可能性が示唆された。情動処理課題では、明確な性差は示唆されなかった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

実行機能を反映する各種課題成績や脳活動が、性差や障害特性傾向に修飾されることは支持されてきたが、本研究の意義は、この修飾の程度が定型-非定型発達では異なりうるという考えに依っている。時間処理機能といった従来の認知面を重視した実行機能(認知的実行機能)だけでなく、情動面の実行機能(情動的実行機能)を情動処理課題から検討する新しい視点を取り入れた。性差-脳-行動の関係に対して、質的・量的アプローチを組み合わせた認知神経科学研究は、本邦ではあまり展開されておらず、将来の発達障害の性差研究に寄与し、性差を考慮した介入プログラムや教育支援の開発への客観的指針の提案につながることが期待される。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2023 2021 2020

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (1件)

  • [雑誌論文] Default mode networkと発達障害2021

    • 著者名/発表者名
      大村一史
    • 雑誌名

      脳神経内科

      巻: 94(2) ページ: 210-217

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [雑誌論文] ASDの認知機能における性差2020

    • 著者名/発表者名
      大村一史
    • 雑誌名

      山形大学紀要(教育科学)

      巻: 17(3) ページ: 1-13

    • NAID

      120006809354

    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] シンポジウム「イメージ研究と特別支援教育」(指定討論者)2023

    • 著者名/発表者名
      大村一史
    • 学会等名
      日本イメージ心理学会第24回大会
    • 関連する報告書
      2023 実績報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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