研究課題/領域番号 |
19K03029
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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研究機関 | 大阪教育大学 |
研究代表者 |
木原 俊行 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 教授 (40231287)
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研究分担者 |
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
野中 陽一 横浜国立大学, 大学院教育学研究科, 教授 (10243362)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 教職大学院 / 教師教育者 / 実務家教員 / 教育実践研究 / プログラム開発 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では,教職大学院のリーダーである3名が教職大学院の実務家教員(以下「実務家教員」)が教育実践研究を推進する能力を高めるためのプログラムを開発する。まず初年次に,「実務家教員」の教育実践研究の実態,推進上の困難を質問紙調査やインタビュー調査で確認する。2年次には「実務家教員」が教育実践研究を推進するための視点と方法を獲得・拡充できるプログラムをデザイン(4時間程度,3日程度と複数種類)し,3名の所属大学で試行的に実施する。3年次には,プログラム試行の形成的評価結果を踏まえて,プログラムを本格的に実施する。その際には研究代表者・分担者の所属大学以外の教職大学院においてもプログラムを実施する。
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研究成果の概要 |
教職大学院の実務家教員(以下,実務家教員)が教育実践研究を推進する能力を高めるためのプログラムの開発を研究目的に設定した。まず,開発のための基礎的知見を得るために,実務家教員が教育実践研究をどのように推進しているかに関する実態を把握する活動(量的及び質的な調査)に従事した。 前記調査の知見をもとに,実務家教員が教育実践研究の方法論を学ぶプログラムを4度,企画・運営した。例えば,2022年2月には,2つの大学の実務家教員や研究者教員が,オンライン交流プログラムに参加した。当該プログラムでは,参加者は,自らの教育や研究を文章化した論文や書籍を紹介し合い,その特長等を述べ合った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
教職大学院の実務家教員(以下,実務家教員)は教師教育者であるという視座にもとづき,実務家教員たちによる教育実践研究の推進状況を,全国的な調査によって実証した点が,本研究プロジェクトの第一の学術的意義である。さらに,本研究プロジェクトでは,調査研究の結果に即して,実務家教員が教育実践研究を計画・実施し,それによる知見を論文化する方法論を会得するためのプログラムを複数開発し,その効果を確認できた。それは,本研究プロジェクトの第二の学術的意義であるとともに,実務家教員の研究活動の充実という社会的要請に応じるものでもあった。
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