| 研究課題/領域番号 |
19K03031
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 関西大学 (2020-2022)
奈良教育大学 (2019) |
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研究代表者 |
小柳 和喜雄 関西大学, 総合情報学部, 教授 (00225591)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2023-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 小中一貫教育 / 学校間ネットワーク / 指導と評価の一体化 / 専門的学習共同体 / 行為主体性 / 教育データ利活用 / 個別最適な学び / 教員研修 / Professional Learning / Teacher Agency / 個別最適化 / 個別最適化学習 / Teacher Leadership / ネットワーク |
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| 研究開始時の研究の概要 |
小中一貫教育は、子供の実際の学習経験の姿を見つめ、その情報を小学校籍の教員と中学校籍の教員が共有し、子供の成長に関わって中長期的な視点から指導の見通しを持ち、組織的に指導する事が期待されている。
しかし、その組織的な指導を実現していくためには、取組を支援する環境を整えていくことが求められる。
本研究は、教職員が納得できる「学習に関する情報、取組（指導）に関する情報を活かす手法」の明確化、およびそれに寄与する学校間ネットワークの構築、それを持続的に発展させて行くためのTeacher Agency（行為主体）の内実やそれを機能させていくための要素、といったの３つを明らかにすることを目指している。
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| 研究成果の概要 |
本研究は、小中一貫教育に寄与する学校間ネットワークの構築に求められること、およびモデルとなる中学校区の取り組みの特徴を明らかにした。15中学校区を持つA市の協力を得て、明らかになったことは以下のことである。毎年度、15中学校区のそれぞれの取り組みを報告書と対面会議とWWW会議システムを用いて情報共有・交流する機会を設け、教員チームが手ごたえを感じる機会や様子の情報共有を図ることがネットワークの構築には有効であること。また教員の取り組みだけでなく、児童会や生徒会とともに、生徒同士が互いの姿や成長の姿を感じられる取り組みを作っていた中学校区は、困難な状況下でも持続発展を示すことが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学校における専門的な学習共同体に関する研究は、国際的にも我が国でも蓄積がある。しかしながら、学校を越えた専門的な学習ネットワークの持つ意味に関する研究は、国際的にも始まったばかりであり、国内的には萌芽的な状況である。この点に関わって、本研究は、異なる校種の学校間、中学校区間に専門的・協同的な学びを構築し、持続発展させる上でどのような働きかけや情報の共有・省察、研修が意味を持つかを明らかにした点に意義を持つ。
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