| 研究課題/領域番号 |
19K03092
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09070:教育工学関連
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| 研究機関 | 昭和大学 |
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研究代表者 |
長谷川 毅 昭和大学, その他部局等, 教授 (90349100)
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| 研究分担者 |
西脇 宏樹 昭和大学, 医学部, 講師 (20465173)
矢嶋 宣幸 昭和大学, 医学部, 准教授 (70384360)
大田 えりか 聖路加国際大学, 大学院看護学研究科, 教授 (40625216)
野間 久史 統計数理研究所, データ科学研究系, 准教授 (70633486)
井上 永介 昭和大学, その他部局等, 教授 (50528338)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | システマティック・レビュー / 臨床研究リテラシー / 情報通信技術 / 多職種連携教育 / 多職種連携 / 実践研究 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
質の高い「チーム医療」の実現には、「多職種連携教育」が重要である。「根拠に基づいた医療」を実践するために「臨床研究リテラシー」は全ての医療者に必須の能力として求められている。「臨床研究リテラシー」の習得のためには、知識の学習だけでなく実際にデータを用いて臨床研究を実践することが非常に効果的であるが、データの入手、整備や構築が困難なことが少なくない。本研究は「多職種連携教育」の一環として情報通信技術を活用した「臨床研究リテラシー」修得のための実践研究である。「系統的レビュー」英文原著臨床研究論文出版活動を継続的に支援し、「臨床研究リテラシー」の普及と次世代の指導的人材育成を行う。
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| 研究実績の概要 |
2022年度は、2019、2020、2021年度と同様に、システマティック・レビュー（systematic review: SR）論文執筆を通じた「臨床研究リテラシー習得および実践支援プログラム」を行った。学内公募で選抜したプログラム参加者1期生9名（医師5名、歯科医師2名、薬剤師2名）、2期生7名（医師3名、歯科医師2名、理学療法士2名）、3期生10名（医師5名、薬剤師2名、理学療法士2名、非医療職教員1名）に4期生10名（医師6名、理学療法士2名、看護師2名）が加わった。引き続き、多職種連携教育（interprofessional education: IPE）体制を構築した。
2022年7月（1日間）、12月（2日間）、2023年1月（1日間）にそれぞれ日本コクランセンター共催の対面式ワークショップを行った。定期研究進捗カンファレンスを月1回から2回に開催回数を増やし、また専門領域別（6領域）のグループミーティングを月1回づつ、プログラム参加者個別のミーティングを適宜行い、継続的な研究支援活動を行っている。いずれもWeb会議システムなど情報通信技術（Information and Communication Technology：ICT）も活用して、対面とWebのハイブリッドで行った。プログラムメンバー限定の特設サイトも新たに開設することにより、迅速な研究進捗上の問題点や助言の共有も継続している。
2022年度の研究成果としては、2編のコクランSRプロトコル論文及び1編のSR論文が出版された。その他、現在のところ6編のコクランSRプロトコル論文および2編のSRプロトコル論文が査読中、投稿準備中の論文が計10編である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
2022年度に予定した対面式ワークショップ（計3回、計4日間）も対面とWebのハイブリッドで行った。月例定期進捗カンファレンスや個別ミーティングもWeb会議を活用することにより頻度を増やし、継続的な研究支援も効率的に行えるようになり、論文出版実績も増加している。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度は、2022年度と同様に対面式ワークショップ（計3回、計4日間）を開催予定である。定例の研究進捗カンファレンスは月1回から2回に頻度を増やし、また研究専門領域毎の月例ミーティングも開催することにより、屋根瓦式の教育体制の強化を図り、更なる研究成果の蓄積を促進する。
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