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拡散的思考の支援を基盤としたアーギュメント生成を促進する学習環境の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K03097
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分09070:教育工学関連
研究機関広島修道大学

研究代表者

西森 章子  広島修道大学, 人文学部, 教授 (50294012)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2025-03-31
研究課題ステータス 完了 (2024年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード根拠産出トレーニング / 裏づけ発想トレーニング / 思考支援 / アーギュメント / マイサイドバイアス / 学習環境 / 大学生 / ICT環境 / LMS / 意見文 / 原因推測 / 高校生 / 拡散的思考 / 協同学習
研究開始時の研究の概要

本研究課題の学術的な「問い」は,学習者の拡散的思考を促進する学習環境とは何か,PCを中心とする学習環境によって学習者間の思考の共有は可能か,である。
申請者は,ワークブック教材2種を開発し,中学生・高校生・大学生を対象に実験し,教材の構成原理と教育的効果との関連性を検討してきた。これまでに,それぞれの教材の利用により学習者の拡散的思考が促進されること,アーギュメント(意見文)生成時の学習者の思考に変化がもたらされることが示されている。その一方で,学習環境の適切性,個々の思考内容の共有化(協同学習)の可能性については未検討であった。そこで,これら2点を課題として本研究は進められる。

研究成果の概要

本研究課題では、アーギュメント生成における拡散的思考の支援を目指し、学習者が自らの立場を一時的に保留した上で多面的に根拠を検討する「立場保留型根拠産出トレーニング」を開発した。高校・大学生を対象とした予備的実践を通じて、拡散的思考の促進や反対意見の理解に一定の効果が示された。COVID-19の影響により実践は限定的だったが、2024年度には実験的検証により、マイサイドバイアスの低減に資する有効な学習環境の一端を示す成果を得た。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、拡散的思考を促す教育的介入を通じて、学習者が多角的な視点から意見を構築する力を育成できることを示した点に学術的意義がある。特にマイサイドバイアスの低減に寄与する実証的知見は、アーギュメント教育の理論的発展に貢献する。社会的には、異なる立場を理解し対話を構築できる市民の育成に資する点で、民主的社会の形成に重要な意味を持つ。

報告書

(7件)
  • 2024 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2023 実施状況報告書
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2025 2023 2022 2020

すべて 雑誌論文 (1件) (うちオープンアクセス 1件) 学会発表 (1件) 図書 (2件)

  • [雑誌論文] 立場選択の保留がマイサイドバイアスに及ぼす影響2025

    • 著者名/発表者名
      西森章子
    • 雑誌名

      広島修大論集

      巻: 65 ページ: 51-61

    • 関連する報告書
      2024 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 原因推測と個人要因との関連性に関する予備的検討2020

    • 著者名/発表者名
      西森章子・平本花菜子
    • 学会等名
      日本教育心理学会第62回総会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [図書] 教育用語ハンドブック2023

    • 著者名/発表者名
      古川治・姫野完治・西森章子(編著)
    • 総ページ数
      289
    • 出版者
      一茎書房
    • 関連する報告書
      2023 実施状況報告書
  • [図書] 教育学のグラデーション2022

    • 著者名/発表者名
      西森章子
    • 総ページ数
      284
    • 出版者
      ナカニシヤ出版
    • ISBN
      9784779516573
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2026-01-16  

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