| 研究課題/領域番号 |
19K03111
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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| 研究機関 | 千葉大学 |
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研究代表者 |
辻 耕治 千葉大学, 教育学部, 教授 (50359840)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | SDGs / 農業教育 / 環境教育 / 日本 / 東南アジア / 南アジア / 農業・環境教育 / 教材・授業 / 教員研修プログラム / アジア |
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| 研究開始時の研究の概要 |
持続可能な開発目標（SDGs）達成に農業・環境教育が資するために有効な教材・授業および教員研修プログラムを作成・提言することを目的とし、下記の活動を行う。（１）日本・東南アジア・南アジアの農業・環境教育についての学校現場と政府指針の変遷、その背景にある価値観・倫理観、生徒と教員の意識・知識等を明らかにする。（２）それをふまえ、日本・東南アジア・南アジアで共有可能な教材・授業および教員研修プログラムを立案する。（３）立案した教材・授業および教員研修プログラムを試行し、その効果を検証する。（４）検証結果をふまえて教材・授業および教員研修プログラムを改良し、本研究の成果として発表する。
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| 研究実績の概要 |
本研究は、国連で採択された「持続可能な開発目標（SDGs）」達成に農業・環境教育が資するために有効な教材・授業内容および教員研修プログラムを、日本・東南アジア・南アジアの大学・高校・中学校・小学校が連携した教育実践研究を基に作成・提言することを目的とし、5年計画で取り組むものである。
1年目の進捗状況はやや遅れ、計画していた2つの活動（１）各国の農業・環境教育についての学校現場と政府指針の変遷、その背景にある価値観・倫理観、生徒と教員の意識・知識等の調査、（２）教材・授業内容および教員研修プログラムの立案は、ともに完了できず2年目も継続して実施した。
2年目は、活動（１）については、成果の一部を書籍として出版するとともに、学術雑誌にも投稿中・投稿準備中と、一定の実績を挙げることができたと考えている。特に出版した書籍は、各国の農業・環境教育に関する変遷・現状等を1冊に収録しており、当該分野の国間の比較研究の観点で利用価値が高いと考えている。活動（２）については、新型コロナウイルスの影響が障害となり2年目も完了できず、3年目も継続することとなった。それに伴い、当初2年目に予定していた活動である「活動（２）で立案した授業内容および教員研修プログラムの各国の学校での試行」は、3年目に持ち越しとなった。
3年目は、まず活動（２）を完了し、さらに活動（２）で立案した授業・教員研修プログラムをオンラインで実施した。
4年目にあたる本年度は、新型コロナウイルスの影響による行動制限の緩和を受け、活動（２）で立案した授業・教員研修プログラムを対面でも実施した。現在は、実施した授業・教員研修プログラムの効果を受講者へのアンケート結果を基に分析中である。さらに、分析結果をふまえ、改良版の授業および教員研修プログラムを立案中である。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
（１）新型コロナウイルスへの対応のため、各国の研究協力者が本研究課題にあてることのできるエフォートが、当初の見込より低くなった。
（２）新型コロナウイルスの影響で、オンライン環境が整っていない、あるいは不慣れな研究協力者とのコミュニケーションに支障をきたした。
（３）新型コロナウイルスの影響で、当初計画していた各国の学校での対面式での授業・教員研修プログラムの実施が困難となり、研究計画の再考を余儀なくされた。
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| 今後の研究の推進方策 |
（１）新型コロナウイルスの影響による行動制限の緩和が、研究の推進につながると見込んでいる。今年度までは、新型コロナウイルスの影響により行動が制限された状況下で、当初対面式での実施を計画していた各国の学校での授業・教員研修プログラムをオンライン仕様に変更して取り組んできた。今後は、新型コロナウイルスの影響による行動制限の緩和を受け、授業・教員研修プログラムの対面での実施件数を増やすことができると見込んでいる。
（２）今年度までの新型コロナウイルスの影響により行動が制限された状況下で、各国の研究協力者がオンラインでのミーティングを日常的に行える環境・スキルを整えることができた。今後はオンラインでのミーティングを一層活用する。
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