研究課題/領域番号 |
19K03120
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 福島県立医科大学 |
研究代表者 |
後藤 あや 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00347212)
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研究分担者 |
熊谷 敦史 国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構, 高度被ばく医療センター 被ばく医療部, グループリーダー(任常) (40448494)
村上 道夫 大阪大学, 感染症総合教育研究拠点, 特任教授(常勤) (50509932)
植田 紀美子 関西大学, 人間健康学部, 教授 (60538081)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | ヘルスリテラシー / 母子保健 |
研究開始時の研究の概要 |
具合が悪い時の病院受診と日常的な健康に関わる行動(飲水や手洗い)に注目して、子どもの障がいの有無に関わらず、親から子どもに健康の維持向上に関する情報がどのように伝わるのかを明らかにする。研究の方法としては、数字だけでなく、文字や絵画、写真などのデータも収集する。分析した結果は「見える化」をして、創造的な応用ができることをねらう。この研究の成果は、子どもが自らの健康をコントロールする力をつけるための健康教育に関わる、人材の育成や教材の開発への応用につながることが期待される。
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研究実績の概要 |
本研究は学童期の親子を対象に、ヘルスリテラシー(健康情報を理解して使う力)の向上を目指し、親から子どもへ健康の維持向上に関する情報がどのように伝わり個人化(健康情報を自分のこととして受け止める)されるのか、その伝達のメカニズムを明らかにすることを目的とする。対象は健常児および障がい児とし、障がいの有無にかかわらず、子ども達が主体的に健康について考えて行動できるヘルスリテラシーの向上を最終目標とする。この研究の成果は、子どもが自らの健康をコントロールする力をつけるための健康教育に関わる、人材の育成や教材の開発への応用につながることが期待される。 4年次の成果は以下の3点である。 1. 前年度に学会発表した絵画の分析手法が、国際誌に掲載された。子どもの食事についての絵を食品、色、形に区分して数量化した上で量的に分析することができ、子どもは食べる場(家庭、外食、弁当)や地域の特産物を意識していることが示唆された。現在、この手法にAIを用いる研究計画を立案している。 2. 前年度に学会発表した健康情報の提示の仕方の違いにより生じるリスク認知の違いについての分析結果が、国際誌に掲載された。ピクトグラムは一般的な図に比較して学生に好まれ、ヘルスリテラシーレベルが低い傾向の場合にも信頼され、より正確なリスク認知につながっていることが示唆された。この結果をヘルスリテラシー研修に組み入れている。 3. 昨年度作成した障がい児の親を対象とした子どもとのコミュニケーションに関する冊子を、印刷配布した。主なポイントとして、子どもからのコミュニケーションのきっかけを見逃さずに応えること、生活リズムを整えること、特定の大人と愛着関係をきずくこと、しっかり遊ぶこと、しっかり食べること、そして聴く構えを育てることについて解説した。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
COVID-19蔓延の状況を踏まえて、初年度からフィールド活動を最小限にとどめた研究内容に変更している。初年度には基礎資料を収集して、研究の基盤となる理論や実践的な成果物のイメージをメンバー間で検討した。その検討結果に基づき、2年次は学童の絵画の既存資料を用いて、数量データ化と栄養学的視点から分析する手法を開発した。3年次は、健常児の絵画データを追加して論文作成をはじめた。当初想定した対象年齢よりは高くなるが、健康行動が自立している大学生において、健康情報の提示方法とリスク認知の関連について分析する研究も追加した。障がい児については、直接児を対象とした外来での調査の実施はCOVID-19の蔓延により難しかったため、保護者と協力して児とのコミュニケーションに関する冊子を参加型で作成した。4年次は絵画とピクトグラムの分析結果が論文掲載に至り、また、障がい児用の冊子の印刷配布を行った。フィールド活動は制限されているが、当初の目的に沿った研究を実施して、延長期間に成果公表も実施することができている。
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今後の研究の推進方策 |
再度延長を申請した最終年度(5年次)は社会還元を行う。これまで得られた成果をヘルスリテラシー研修用の教本に組み入れて、印刷し、研修で活用する。
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