研究課題/領域番号 |
19K03138
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 東京学芸大学 |
研究代表者 |
植松 晴子 (小松晴子) 東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70225572)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2021年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2020年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 相互作用型物理授業 / ファシリテーション / 動機付け / 学習姿勢 / Learning Assistant / 動機づけ / 相互作用型授業 / アクティブ・ラーニング |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は,相互作用型物理授業において,学習者の相互の議論を促進する有効な働きかけはどのようなものかを明らかにすること,その働きかけを実現して学習者が学習姿勢の変容の必要性を認識し,自己学習能力を育成できる授業を開発することを目的とする.具体的には,(1)実践した相互作用型物理授業での学生の発話記録を分析し,学生の困難と,それに対する有効な関わり方を整理する.(2) 実践した教材・授業展開の中から,概念変容に有効であったもの・効果が限定的であったものを分類し,それぞれの要因を検討する.(3) 主体的な学習姿勢の意義を学習者自らが認識することを中心的な目的とする教材と授業方法を開発し,試行する.
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研究実績の概要 |
令和3年度までに行った過去の相互作用型物理授業の分析から,ファシリテーション以前に,①教材の構成そのものが学習への動機づけとして有効に働いていない場合,②教材の文脈を学生が読み取れていない場合などの課題が明らかになっている.加えて③概念によっては定着が難しく,繰り返しの働きかけが望ましい場合も考えられた. 1. ファシリテーションの検討と教材や授業展開の改善 過去の授業記録から,学生の抱える困難を予想してファシリテータの研修に生かし,令和4年度から再開した対面授業で実践している.ファシリテーションの内容の評価方法について検討を進めている. 流体の圧力を扱う授業回で,特に①②の課題が顕著であったため,この教材と授業を中心に改善と評価を試みた.また③として,ベクトルとスカラーの理解や質点の力学の適用等に課題が見られ,水圧や浮力の概念理解を妨げている可能性が考えられたので,半期の授業を通して継続的な働きかけを試みた.授業効果の測定には,令和3年度に開発した調査紙を用いた. 2. 主体的に学ぶ意義を学習者自身に意識させる取り組み 学生の議論や記述では,与えられる「正解」に合わせた思考ではなく,得られた情報から自分で論理的に考える姿勢を一貫して評価している.また,専門性の高い大学院生によるTeaching Assistant(TA)とは別に,同一授業の受講生をLearning Assistant(LA)として,議論の司会進行の役割を与えることを継続的に試みている.コロナ禍の遠隔授業下では,LAに対して学生の消極的な姿勢がみられたが,令和4年度は対面授業下で学生の自覚向上やグループの議論の活性化がみられ,分析を進めている.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
ファシリテーションの評価を系統的に行う指針を得るために,発話記録の分析を試みているが,コロナ禍の遠隔授業ではファシリテータが十分関わることができず,データを増やせなかった.また,これまでに得たファシリテーションの手がかりを試みる機会がほとんど得られなかった. 学習者に主体的学びの意義を意識づけるために,LAの導入は有効であることが期待されるが,遠隔授業での完全に閉じた形でグループ活動では,LA制度もほとんど機能しなかった.授業効果を測る標準的な概念調査問題は,問題の流出をさけるために遠隔での実施が難しく用いることができなかった. 教材の大幅な改訂を試みた水圧と浮力の分野については,その効果を的確に測るための概念調査紙として適当なものが先行研究に見つからず,独自に概念調査紙を開発した. 対面授業が再開した令和4年度の授業実践では,入門力学の概念理解にファシリテーションの改善による有意な差は見られなかった.LA導入の影響については,ファシリテータによるグループの評価項目を設定して効果を測ることを試みたが,十分なデータが得られなかった.水圧の概念理解については,有意に理解が進んだ概念とそうでないものが見られ,さらなる改善に向けて課題が明らかになった.
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今後の研究の推進方策 |
相互作用型物理授業の発話記録によるファシリテーションの分析は,継続的に進める. 令和5年度は,引き続き教材とファシリテーションの改善を行い,対面授業で実践する.効果は事前事後に行う標準的な概念調査紙で評価する. 水圧を題材とした授業では,令和4年度に明らかになった課題を改善し,引き続き授業全体の構成を見直して定着が特に難しい概念への働きかけを強化する.調査紙でそれらの効果を測り,令和4年度の実践と比較する. 学習者に主体的に論理的思考をする姿勢は,引き続き強調して評価する.LA導入の影響は,ファシリテータの評価を継続するとともに,標準的な学習観調査の活用を検討する.
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