研究課題/領域番号 |
19K03179
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分09080:科学教育関連
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研究機関 | 中部大学 |
研究代表者 |
鈴木 裕利 中部大学, 工学部, 教授 (20340200)
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研究分担者 |
山内 康一郎 中部大学, 工学部, 教授 (00262949)
板井 陽俊 中部大学, 工学部, 講師 (10551971)
舘 伸幸 信州大学, 工学部, 特任助教 (30710256)
石井 成郎 一宮研伸大学, 看護学部, 教授 (80399237)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 教育フレーム / 教材 / カリキュラム / 予実管理 / コロナ対応 / 実践力 / 教育フレームワーク / 工学教育 / 地域産業 / 地域貢献 / 授業実践 |
研究開始時の研究の概要 |
本研究では,地域の産業の発展に貢献する実践力ある情報系技術人材を育成するために,次の研究プロセスを遂行する. ①経験豊かな技術者を対象に,中長期的に発揮すべき汎用的技術力目標のサーベイを行う ②地域で活躍する企業や技術者に対し,短期的視点での専門能力のサーベイを行う. ③①および②の結果に基づいて,工学部の演習科目を対象に授業実践を行い,ルーブリックに基づいた客観的な評価を行う.④実践結果について,前述の技術者からフィードバックを得ることにより,授業改善を行う. このような継続的に実施可能な教育フレームワークを確立することで,社会的要請に対応した実践力を育成する工学教育環境を実現する.
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研究実績の概要 |
工学部の2年次学生を対象に,本研究で開発したカリキュラムによる授業実践(実践2)を行い,その有効性を評価した.従来の組込みシステムの開発を課題とした授業に,より現実的な要素として厳格な納期設定とそのマネジメントを導入した.これは,当初計画にあった技術者からのヒアリングにおいて,計画に沿って行動できることが実践力のひとつであることが示されたことによる.具体的には,教材設計上達成可能と考えられる完成納期と要求品質を設定し,また毎回の授業においてガントチャートを用いて進捗に関する予実管理を行った.遅延学生には,必要工数の再見積もりと主体的な納期交渉の行動を課した. 結果,受講生32名中24名が設定納期通りに課題を完成させた.この際,授業時間外にもオンラインツールで講師に質問をしたり,空き時間に実験室を利用したりするなど,納期を守るという積極的かつ実践的な行動が多く見られた.その他4名が要求品質への未達を繰り返しならがも,発注元相当の講師に対してコミュニケーションを継続し,完成まで継続できた.4名は納期以前に脱落した. 受講生の75%が納期内に必要品質に到達しており,また遅延者も含めれば87.5%が完遂できた.授業観察から,完遂者はいずれも,主体的行動やコミュニケーションといった実践的行動に至っており,完遂率も含めて,本研究における開発教材は,その目的に照らして一定の効果を示せていると考えられる. なお,本年度からコロナ対策の緩和により,基本的に対面授業での実施に戻った.本研究の授業では,導入部分の自主学習として設計してある部分のみビデオ教材によるオンデマンド学習とし,本編の開発演習を対面演習授業として,進捗管理を含めた授業推進を行った.このことによる混乱や学生のクレームはなかった.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本年度計画は次の4点の実行であった.①開発カリキュラムによる工学部2年生への授業実践,②より現実的要素の導入,③技術者からの意見に基づく改善,④ルーブリックによる評価 これらに対し,①は中部大学工学部情報工学科2年生32名に対し,下半期にカリキュラムを実施した.②は,③で得られた知見をもとに,納期設定とスケジュール管理という現実的要素を導入した.④についても③による知見にもとづきルーブリックの改善を行い,評価精度の向上を計れた.
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今後の研究の推進方策 |
最終年度も,本研究で開発したカリキュラムを継続実施する.また計画に基づき,これまでの受講生にアンケートやインタビューを行い,中長期的な学習効果について評価を実施する.得られた情報は質的記述的分析によりそれぞれカテゴリー化を行い,その特徴を明確化する.
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