研究課題/領域番号 |
19K03231
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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研究機関 | 九州大学 |
研究代表者 |
佐藤 喜一 九州大学, アドミッションセンター, 教授 (00300517)
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研究分担者 |
柴山 直 東北大学, 教育学研究科, 教授 (70240752)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 対応づけ / 等化 / 対応づけ可能性 / 対応づけ得点の予測能力 / 古典的テスト理論 / 対応づけ得点の精度 / 下位テスト |
研究開始時の研究の概要 |
テストXの65点がテストYの68点に相当するなど,二つの異なるテスト間のスコアを統計的な手法を用いて比較可能にすることを「対応づけ」という.その際,意味ある対応づけを実現するためには,さまざまな観点から「対応づけ可能性」を吟味する必要がある.英語4技能試験をはじめ,いくつかの下位テストから構成される大規模テストが数多く存在する.本研究では,そのような構造を有するテストの対応づけ可能性を分析できるように,申請者らの開発済み指標を下位テストから構成されるテストの場合へと展開する.
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研究実績の概要 |
テストXの65点がテストYの68点に相当するなど,二つの異なるテスト間のスコアを統計的な手法を用いて比較可能にすることを「対応づけ」という.統計的には任意の二つのテストを「対応づけ」できるものの,さまざまな観点から「対応づけ可能性(意味ある対応づけが可能かどうか)」を吟味する必要がある.現実のテストの中には,英語4技能試験をはじめ,いくつかの下位テストから構成される大規模テストが数多く存在する.しかしながら,そのような構造を有するテストの対応づけ可能性を分析する手法が確立されていない.本研究の目的は,対応づけ可能性の分析手法を拡充するため,①単一のテスト用に研究代表者らが開発した指標を整理し,②下位テストから構成されるテストの場合へと展開することである.
段階②に取り組むためには,段階①の成果のオリジナリティを確保することが何より重要な一歩である.2020年度の後期以降,研究の独自性を国際的に確保するため,「①開発済み指標の用語・概念の整理」の成果を海外ジャーナルに公表することを第一目標として研究を推進してきた.2023年3月には,2023 National Council on Measurement in Education(NCME)年次大会のPaper Sessionにおいて段階①の研究成果を発表した.一年の延長が認められた今年度は,年次大会の論文をさらに発展させ,海外ジャーナル(Journal of Educational Measurementなど)に投稿することを第一目標として研究を推進する計画である.仮に段階②に取り組めなかったとしても,段階①の成果公表に目処が立つならば,今後の研究の発展のために十分な成果といえる.
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
新型コロナウィルス感染症(COVID-19)の影響に加え,段階「①開発済み指標の用語・概念の整理」に当初の見込み以上の時間がかかっているためである.
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今後の研究の推進方策 |
2023年度には,研究の独自性を国際的に確保するため,段階「①開発済み指標の用語・概念の整理」の成果を論文としてまとめ,海外ジャーナルに投稿することを第一目標とする.投稿先の候補として,Journal of Educational Measurementなどを予定している.査読の状況により,海外雑誌への掲載が難しいと判断した場合は,研究分担者と十分に相談した上で,適宜,国内雑誌への投稿などに切り替える.
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