両親の抑うつおよび養育行動と10歳児の行動特徴との関係

研究課題

研究課題/領域番号	19K03251
研究種目	基盤研究(C)
配分区分	基金
応募区分	一般
審査区分	小区分10020:教育心理学関連
研究機関	筑波大学
研究代表者	安藤智子筑波大学, 人間系, 教授 (90461821)
研究分担者	塩崎尚美日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (30350573) 荒牧美佐子目白大学, 人間学部, 准教授 (80509703) 登藤直弥筑波大学, 人間系, 助教 (70773711)
研究期間 (年度)	2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス	交付 (2020年度)
配分額 *注記	4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円) 2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円) 2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円) 2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円) 2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワード	抑うつ / 養育 / 子どもの問題行動 / 情緒的利用可能性 / 父親 / 母親 / 児童期 / 行動特徴
研究開始時の研究の概要	妊娠期から縦断調査に協力してくださっている母親父親それぞれに、子どもが9歳、10歳時点での質問紙調査を行う。調査では、親自身の抑うつ、夫婦関係、子どもの行動特徴、子どもの家庭内における感情表出、親の感情への態度等についてうかがう。そして、妊娠期の親の抑うつや養育態度と、子どものメンタルヘルスや行動特徴の相互の影響関係を経時的に分析する。特に産後早期の親の抑うつの影響が、親子それぞれの心身への影響が続く群、そうでない群とその特徴を見いだしたい。また、低出生体重児、超低出生体重児と正常出生体重児の家族比較を通して、その異同や相違がいつ明確になり、減衰するのか検討し必要な支援について考察する。
研究実績の概要	本研究は、母親、父親の抑うつ、夫婦関係、養育への意識、子どもの行動や情動調整の特徴等を、妊娠期から児童期まで縦断的に検討するものである。主に、母親、父親の抑うつの養育態度や子どもの行動への影響とその緩和要因、養育者の抑うつの双方の養育態度への相互の影響関係、低出生体重児など人生早期のリスクが、その後どの程度養育行動や子どもの行動に関連するのか等を検討することを目的としている。特に、様々なストレスの生じ得る移行期を中心に、妊娠期から産後の早期の親への移行の時期、小学生への移行の時期、思春期への移行期に焦点を当てて、分析を行う。質問紙に加えて、観察実験を実施し、10歳児の父子、母子、父母子の観察を行い、家族の関係性や情緒的利用可能性等の指標を用いて測定し、この時点の家族や情緒的なやりとりに、妊娠期からの抑うつや子どもの行動の何が関連するのか検討する。本年度は、子どもの9歳時点での母親・父親への質問票の配布を終え、母親107名、父親59名からの回答を得た。また、子どもの10歳時点での質問紙調査を引き続き実施した。質問内容は、抑うつ・夫婦の関係性・アタッチメントスタイル・養育行動・育児感情であった。本年度実施を予定していた10歳児を対象とした、母子、父子、父母子の観察は、新型コロナウイルスの感染拡大のために実施を延期した。また、昨年度中断したCaregiving Helplessness Questionnaire日本語版の妥当性のための観察は、再開は断念し、昨年度取得した観察データを分析することとした。１０歳児の観察を遠隔で実施するための方法を検討し、また、４歳児、１０歳児の観察指標として用いる測度として、乳児期・児童期のEmotional Availability Scaleを加えることとし、その使用のための信頼性取得のためのトレーニングに複数の研究協力者が取り組んだ。
現在までの達成度 (区分)	現在までの達成度 (区分) 3: やや遅れている理由質問紙調査は順調に進めている。新型コロナウイルスの感染拡大により、予定していた観察実験を実施することができなかった。観察実験を進めるためには、今後の
今後の研究の推進方策	2021年度は、10歳児の母子、父子、父母子のやりとりの観察をオンラインで実施する計画を立案している。オンラインでZoomを用いてやりとりを録画し、家族の関係性、親、子それぞれの情緒的利用可能性の観点から評価するとともに、これまでの縦断データとともに解析する。今までの質問紙調査に加えて、実際の親子のやりとりのデータを加えることで、客観的な評価に基づく測度を加えた解析が可能になることが期待される。