| 研究課題/領域番号 |
19K03251
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10020:教育心理学関連
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| 研究機関 | 筑波大学 |
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研究代表者 |
安藤 智子 筑波大学, 人間系, 教授 (90461821)
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| 研究分担者 |
塩崎 尚美 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (30350573)
荒牧 美佐子 目白大学, 人間学部, 准教授 (80509703)
登藤 直弥 東京都立大学, 人文科学研究科, 准教授 (70773711)
直原 康光 富山大学, 学術研究部人文科学系, 講師 (80909705)
久保 尊洋 筑波大学, 人間系, 特任助教 (80887745)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 両親の抑うつ / 縦断研究 / 夫婦関係 / 養育態度 / 子どもの行動 / 感情調整 / アタッチメント / 抑うつ / 父母子の相互作用 / 両親 / アタッチメント・スタイル / 養育者 / アタッチメントスタイル / メンタルヘルス / 養育 / 子どもの問題行動 / 情緒的利用可能性 / 父親 / 母親 / 児童期 / 行動特徴 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
妊娠期から縦断調査に協力してくださっている母親父親それぞれに、子どもが9歳、10歳時点での質問紙調査を行う。調査では、親自身の抑うつ、夫婦関係、子どもの行動特徴、子どもの家庭内における感情表出、親の感情への態度等についてうかがう。そして、妊娠期の親の抑うつや養育態度と、子どものメンタルヘルスや行動特徴の相互の影響関係を経時的に分析する。特に産後早期の親の抑うつの影響が、親子それぞれの心身への影響が続く群、そうでない群とその特徴を見いだしたい。
また、低出生体重児、超低出生体重児と正常出生体重児の家族比較を通して、その異同や相違がいつ明確になり、減衰するのか検討し必要な支援について考察する。
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| 研究成果の概要 |
妊娠中から産後10年までの母親・父親に対する質問紙調査と4年時、11年時に、父子・母子・父母子の観察研究を実施した。抑うつ得点は、母親・父親共に妊娠期が高く、産後2年にかけて下がり、その後緩やかに上昇した。抑うつの区分点を超えた割合は、区分点を超えた割合は母親が6.7％～19.1％、父親が7.3％～17.3％であった。家庭で母親・父親の両方、あるいはいずれか一方が区分点を超えている割合は、14～29％であった。。
また、夫婦の抑うつ得点の推移を類型する分析では、妊娠中から一貫して抑うつが低い家庭、母親のみやや高い家庭、父親のみ高い家庭等が見出され、早期の夫婦関係が影響していることも確認された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
産後10歳までの母親、父親の抑うつが、2，3年時にかけて下がり、その後緩やかに上昇することを見出した。また、父親の抑うつが高く経過する家庭があることや母親、父親双方の抑うつがいずれも高い家庭があることなど、日本における子育て期の母親・父親のメンタルヘルスの状況を明らかにしたことは新規性があり、養育や家族支援に貢献できる。特に、母親の抑うつに焦点を当てた介入がなされてきたが、父親も含め、また、夫婦の関係性が鍵になることを見出したことも、今後より効果的な家族介入を考えるための示唆を得たといえる。
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