| 研究課題/領域番号 |
19K03299
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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| 研究機関 | 大阪人間科学大学 |
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研究代表者 |
堤 俊彦 大阪人間科学大学, 心理学部, 教授 (20259500)
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| 研究分担者 |
諏訪 絵里子 目白大学, 心理学部, 専任講師 (40707692)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2021年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2020年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 情緒応答性 / アタッチメント / 自閉症スペクトラム障害 / 母子交互作用 / 母子相互作用 / アタッチメントQソート法 / ADHD / 情緒応答性（EA) / アタッチメントQソート法（AQS) / ASD児 / 情動応答性尺度 / Q分類法 / 発達障害 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
本研究の目的は、ASD 幼児と養育者を対象にアタッチメメント上のリスクとなる徴候を見出すための実証的なアセスメント法を検討することにある。まず、健常児と養育者の相互的な影響をEASによる情緒的側面から評価し、その結果をQ分類法による評価と比較する。次に、ASD児と母親のEASを実施し、信頼性と妥当性を確認するとともに健常母子のデータと比較する。加えてアタッチメントの多面的理解のために、子どもの発達や向社会性、親のストレスなどの評価を行う。これらの結果を、ASD母子と健常母子を比較検討することで、ASD児と母親の情緒的交流の特徴を、包括的な視点から理解し把握するアセスメントのあり方を検討する。
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| 研究実績の概要 |
ここ２年間はコロナ禍でのさまざまな影響が引き続き残りながらも、本年度は5組の発達障害の診断のある子どもの母親と幼児の情緒応答性をEmotional Avairability Scale:EAS)のアセスメントを行うことが可能となり、EASとPVT、KIDS及びCHEDY、CBCLと関連について検討することができた。結果は、PVT、KIDS、そしてCHEDYの指標である社会的コミュニケーション困難さなどのいずれの下位尺度においてもEAとの有意な関連は見られなかった。一方、CBCLでは母親のEA合計と引きこもりで有意な相関を示すなど、母親と子どもの関わりにおいて、無理に何らかの行動などを強いるのではなく、子どもの主体性を重視し、二人の間の相互交流を成立させる母親の情動交流の対応が、子どものひきこもりを減じることが可能であることが示された。またEAの高さと非侵入性、及び非攻撃性が高いスコアを示していた。これらの結果から非侵入性のスコアの高さは、母親は子どもに主体感を与えつつ活動や行動を促すことがうまく行っているということが言える。すなわち、子どもが何かと困難を感じる場面においても、侵入的・攻撃的に関わることなく、子どもの主体性を重んじて関わることで、子どもは様々な活動に自信を持って行うことができるため、自分の内部にひきこもるような行動が減らされるのではないかと考えられる。母親の非侵入性及び非攻撃性がひきこもりを減じる可能性を見い出したという傾向は、現場での支援につなげることができる注目すべき結果と言える。
23年度は、５組のみの分析ということで統計学的な効果としてはものたりないものがあるものの、24年度以降は測定数を増やしていく計画をたてており、研究が進むに伴い徐々に明確な効果が示されるものと考えている。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
本年度は3年延長申請した後の最終年度となる。2021年度、2022年度の２年間はコロナ禍での感染予防の観点から母子相互作用の観察は困難であった。23年度は、コロナ禍からの影響はさまざまな形で引き続き残っていたが、観察研究を依頼していた児童施設における感染予防の方針がゆるやかになるため、本格的な観察研究を実施することが可能となった。そのため、本研究の目的である、母親(養育者)と子どもの相互作用場面のアセスメントにおけるEASの実証性をより明確な形で把握することが可能になると考えている。コロナ禍での影響は大きくさまざまな測定条件にも微妙な調整を行わざるをえなかったため当初の研究計画からは修正が必要となった。本年度の研究を進めることにより、母親の関わりが子どもの行動にどのような影響を及ぼすのかについてより実証的なアセスメントを行うことにより、発達障害の子どもをもつ養育者及び家庭の支援のためのカウンセリングのあり方にも言及できるものと考えている。
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| 今後の研究の推進方策 |
本年度は3年延長申請した後の最終年度となる。ここ２年間はコロナ禍でのさまざまな影響が引き続き残り、児童施設における感染予防の方針などにより観察研究を実施することが制限されてきた。24年度は本格的な観察研究を再開する計画をたてていると共に、子どもの言語能力に関しては、これまではPVTを用いて簡易に評価してきたが、今年度は、母親のメッセージを受け取るという視点から、実証性の高い言語聴覚的なアセスメントを加えてEASとの関連性を検討していく予定である。2024年度は、観察研究を行う制約がすべて解除されることにくわえて、母子の情緒交流性についてより多角的な視点からの検討が可能だと考えている。
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