研究課題/領域番号 |
19K03307
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分10030:臨床心理学関連
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研究機関 | 弘前大学 |
研究代表者 |
大里 絢子 弘前大学, 保健学研究科, 准教授 (80597162)
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研究分担者 |
廣田 智也 弘前大学, 医学研究科, 客員研究員 (20832041)
斉藤 まなぶ 弘前大学, 保健学研究科, 教授 (40568846)
坂本 由唯 弘前大学, 医学部附属病院, 講師 (60770386)
高橋 芳雄 東北大学, スマート・エイジング学際重点研究センター, 講師 (70760891)
辰巳 愛香 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 特任助教 (80600551)
森 裕幸 帝京平成大学, 健康メディカル学部, 助教 (60848307)
蒔田 恭子 大阪大学, 大学院連合小児発達学研究科, 特任研究員 (00866303)
三上 珠希 弘前大学, 保健学研究科, 助教 (40400501)
照井 藍 弘前大学, 医学研究科, 助手 (60832904)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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キーワード | Early Start Denver Model / 自閉スペクトラム症 / 超早期介入 / ASD / 発達障がい / 早期療育 / プロトタイプの作成 / 超早期介入法 / ESDM / 自閉症 / 効果検証 |
研究開始時の研究の概要 |
自閉スペクトラム症の超早期介入法であるEarly Start Denver Model (ESDM)は、対人相互の結びつきに焦点を当て、生後12ヶ月の超早期から介入する方法である。世界では無作為化比較試験(RCT)で効果が示されている方法であるが、日本で本療育を実践できるセラピストは未だ少ないことに加え、海外での長時間、高頻度の枠組みをそのまま導入することは難しい状況である。本研究ではESDMセラピストの育成を図ると同時に日本で実用可能なプロトタイプを作成し、その効果の検証およびESDMによる介入の有無でASD児の発達の軌跡を比較する。
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研究実績の概要 |
目的:Early Start Denver Model (ESDM)は、生後12ヶ月から48~60ヶ月までの自閉スペクトラム症(ASD)児を対象とし、海外において効果が検証されている超早期介入法であるが、日本国内の機関や療育施設では、時間および療育者数の制約のために海外と同様の枠組みを提供することが難しい現状である。そのため本研究では、日本の現状に合わせて提供可能なプロトタイプを作成し効果検証を行うこと、ESDM治療者の地域レベルでの人材育成を促進することを目的とするものである。 研究実績:①ESDMの人材育成-精神科医1名がESDM認定セラピストの申請を行い、認定を受けた。②ESDMの実施とプロトタイプの作成-ESDMへのリクルート場の確保のために2023年度に地域の特定健診を通して弘前大学医学部附属病院を受診した3歳以下の乳幼児に対し、自閉症評価としてAutism Diagnostic Observation Schedule 第2版(ADOS-2)、SRS-2対人応答性尺度(SRS-2)、適応行動尺度としてVineland-II適応行動尺度(Vineland-II)、知的レベル評価としてWPPSI-IIIまたは田中ビネーVを実施し、精神科医による診断を継続している。また、今年度はさらにリクルートの対象を広げるために青森県発達障害専門医療機関初診待機解消モデル事業への協力を行い、乳幼児の評価を開始した。2019年10月より大阪大学などのESDM提供者および精神科医とともに自閉症と診断された児、また社会性に問題を有し療育が必要と判断された児へのESDMを含めた早期療育の効果検証のための研究グループを作り、研究実施計画および説明書を作成し、倫理委員会からの承認を得た。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
ESDMの特徴として、対面式でおもちゃや身体接触を介した関わりが主な実施方法である。また全ケース医療機関へ親子を招いて実施する。現在医療機関では、感染症予防のために発熱や風邪症状などを呈した場合の来院が未だに厳しく制限されており、介入を規定回数継続し介入前後の効果を正確に測定することが困難になりやすい状況のため、新規のリクルートを行うことに慎重になっている状況である。
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今後の研究の推進方策 |
大阪大学などのESDM提供者および精神科医らにより構成された研究グループとともに、自閉症と診断された児、また社会性に問題を有し療育が必要と判断された児へのESDMを含めた早期療育の効果検証のための研究実施計画を作成し、倫理委員会からの承認を得たことから、新規ケースのリクルートを行い、同意が得られた乳幼児に対して介入を開始する。介入は半年で2人ずつ行っていく予定。 引き続き地域の保健師、療育関係者、臨床心理士などに対してESDMの紹介を行っていく。
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