| 研究課題/領域番号 |
19K04022
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分17040:固体地球科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
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研究代表者 |
田中 佐千子 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 主任研究員 (30551535)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 歪みエネルギー / 余震活動 / 背景応力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地震が発生すると，地下に蓄積された歪みエネルギーのバランスが変化する．この変化によって，規模の大きい地震（本震）の後には，続いて多数の地震（余震）が発生することが知られている．余震活動の分布を説明する際，これまではクーロンの破壊基準が広く用いられてきたが，本研究では，歪みエネルギーそのものの変化の観点から，余震活動の評価を試みる．対象とする本震は，大規模地震に限らず，中規模程度の地震まで拡大する．日本全域を網羅するよう，様々な規模の本震に対する余震活動を統一的に取り扱うことにより，両者の対応関係の普遍性，地域性，断層特性との関連性等を明らかにし，余震活動を支配する物理法則を見出すことを目指す．
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| 研究成果の概要 |
本震の断層運動により，地下の周辺域では歪みエネルギーが蓄積または解放される．本研究では，これまで用いられてきた破壊基準の観点からではなく，地震を引き起こす原動力となる歪みエネルギーそのものの変化に注目し，これらの変化と余震活動の対応関係を検証した．様々な本震に対する余震活動を統一的に取り扱うことにより，両者の対応関係の普遍性や特性を明らかにし，それらをもたらす要因について考察した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
通常，余震の規模は本震と比べると一回り小さいが，追加的な被害を生じさせるような大きな余震が発生する場合もある．本研究では，本震によって生じる歪みエネルギーの変化と余震活動の空間的な広がりや分布との対応関係を評価し，特に余震活動が広範囲に及ぶ場合に歪みエネルギーの増加の寄与が大きいことを明らかにした．余震活動を支配する物理法則を明らかにすることは，その予測精度を向上させ，被害を軽減する上でも重要である．
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