| 研究課題/領域番号 |
19K04022
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分17040:固体地球科学関連
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| 研究機関 | 国立研究開発法人防災科学技術研究所 |
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研究代表者 |
田中 佐千子 国立研究開発法人防災科学技術研究所, 地震津波火山ネットワークセンター, 主任研究員 (30551535)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 歪みエネルギー / 余震活動 / 背景応力 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
地震が発生すると，地下に蓄積された歪みエネルギーのバランスが変化する．この変化によって，規模の大きい地震（本震）の後には，続いて多数の地震（余震）が発生することが知られている．余震活動の分布を説明する際，これまではクーロンの破壊基準が広く用いられてきたが，本研究では，歪みエネルギーそのものの変化の観点から，余震活動の評価を試みる．対象とする本震は，大規模地震に限らず，中規模程度の地震まで拡大する．日本全域を網羅するよう，様々な規模の本震に対する余震活動を統一的に取り扱うことにより，両者の対応関係の普遍性，地域性，断層特性との関連性等を明らかにし，余震活動を支配する物理法則を見出すことを目指す．
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| 研究実績の概要 |
地震が発生すると，地下に蓄積された歪みエネルギーのバランスが変化する．この変化によって，規模の大きい地震（本震）の後には，続いて多数の地震（余震）が発生することが知られている．余震活動の分布を説明する際，これまではクーロンの破壊基準が広く用いられてきたが，本研究では，歪みエネルギーそのものの変化の観点から，余震活動の評価を試みた．
本年度は，日本内陸域の地震（2003～2021年，深さ20km以浅，マグニチュード6.1～7.3，12個）について，本震による剪断歪みエネルギー変化と余震活動の対応関係を調査し，相関の有無にみられる特徴や差異をもたらす要因を検討した．剪断歪みエネルギー変化が正となる領域で多数の余震が発生する傾向は，6つの本震－余震系列で認められ，これらの事例は余震活動の減衰がやや早い傾向をもち，本震規模に対する平均的な余震域面積と比較して余震域が広いことが明らかになった．一方，相関が認められなかった事例についても，そのうちの半数は，規模の大きい余震に限定すると，剪断歪みエネルギーの増加域に集中する傾向が顕著であることが確認された．
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