研究課題/領域番号 |
19K04418
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分21030:計測工学関連
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研究機関 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 |
研究代表者 |
飯田 仁志 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 計量標準総合センター, 主任研究員 (40392584)
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研究分担者 |
木下 基 国立研究開発法人産業技術総合研究所, 計量標準総合センター, 研究グループ長 (00415671)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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キーワード | テラヘルツ計測 / テラヘルツ波 / カロリーメータ / 絶対パワー / ドリフト補償 / 校正技術 / 減衰量 / ドリフト保証 |
研究開始時の研究の概要 |
電磁波の新領域として期待されているテラヘルツ波応用では、極微弱なパワーを正確に測ることが難しく実用化の課題となっている。本研究では、独自開発のパワーセンサの高感度化を目指し、常温における測定能力の限界に挑戦する。具体的には、センサのドリフト補償技術、低雑音化技術、不確かさの評価技術を開発し、常温でナノワットレベルの超高感度定量測定の実現を目指す。現在利用できるテラヘルツ波半導体光源は発振出力が極微弱なため、その出力を常温で正確に測定することは、高速無線通信やセンシング応用などの実用化への大きな課題となっており、本研究によってこれらの実用化普及を加速することが期待できる。
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研究成果の概要 |
本研究では、テラヘルツ波技術の応用において課題となっていた、高感度絶対パワー測定のドリフト抑制技術を開発した。ドリフト要因を特定するための周波数成分分析技術と、安定な微弱パワーを制御するために不可欠な精密減衰量校正技術を開発したことによって、リアルタイムドリフト補償の基本技術を実証し、測定時間の高速化と微弱テラヘルツ波パワー測定の不確かさ評価に関する重要技術の開発に成功した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
テラヘルツ波を安心安全に利用するためには、出力されるパワーを高精度に測定する技術の開発が期待されていた。特に、微弱パワーの精密測定には課題が多く、技術革新が進んでこなかった。そのブレークスルーとして、センサのドリフト抑制技術を開発し、微弱パワー測定の不確かさ改善を実現したことによって、テラヘルツ波応用製品の信頼性や性能向上に貢献することができるため、今後の産業応用を加速することができる。
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