研究課題/領域番号 |
19K04599
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分22030:地盤工学関連
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研究機関 | 大阪大学 |
研究代表者 |
小泉 圭吾 大阪大学, 工学研究科, 助教 (10362667)
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研究分担者 |
小松 満 岡山大学, 環境生命科学研究科, 准教授 (50325081)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | 斜面崩壊 / 集中豪雨 / 健全度診断 / 体積含水率 / 現地計測 / 土中水分 / 予防保全 / 表層崩壊 / モニタリング / 土壌水分計 / のり面 / 斜面 |
研究開始時の研究の概要 |
近年の気象変化に伴い全国各地で表層崩壊が多発している。自治体やインフラ事業者にとっては,予め崩壊の危険性のある斜面を特定し,対策を講じたいところであるが,現行の警戒基準はあくまで雨量のみの情報に基づくものであり,個々の斜面の危険性を事前に判定できる情報ではない。一方,危険斜面を予め抽出するために,個々の斜面を長期間に渡ってモニタリングするには,導入費用や管理費が嵩むことから実現性に課題が残る。そこで本研究では,申請者らが考案中の土中水分で斜面の健全度を診断する指標(IQS)を用いて,一定期間のモニタリングから対策すべきか,或いは監視を継続すべきかそうでないかの判定が行える観測手法を開発する。
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研究成果の概要 |
近年の異常気象によって表層崩壊による被害が多発し,その対策が急務となっている。これに対し,現行の雨量による警戒基準は事後保全の考え方に基づくため,人的被害は防げるが,崩壊自体を防ぐことはできない。そこで本研究では,斜面崩壊の要因となるすべり面の存在とその深度の推定手法を提案することで,崩壊の危険性のある斜面とそうで無い斜面を判別する方法を検討した。その結果,降雨後の深度方向の体積含水率の変化を捉えることで,表層崩壊の主要因であるすべり面深度を推定する手法を提案し,実斜面においてその有用性が示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
現行の斜面災害に対する警戒基準は事後保全の考え方に基づくため,豪雨時の人的被害は防げるが,崩壊そのものを防ぐことはできない。これに対し本研究の成果を活用すれば,降雨時の斜面の健全性を診断できる可能性が示された。この成果は予防保全の考え方に基づくものであり,今後,本手法を改良していくことによって,豪雨時の人的被害を防ぐだけでなく,予め崩壊の危険性がある斜面を検出でき,その斜面に対策を施すことで,斜面災害そのものの減少に寄与できる可能性がある。
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