研究課題/領域番号 |
19K04681
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分22060:土木環境システム関連
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研究機関 | 国立研究開発法人国立環境研究所 |
研究代表者 |
真砂 佳史 国立研究開発法人国立環境研究所, 気候変動適応センター, 室長 (50507895)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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キーワード | リモートセンシング / 水質評価 / モデル / 水質 / COVID-19 / 予測 / 地理情報システム |
研究開始時の研究の概要 |
急速な人口増加や経済発展にともない,特に途上国で深刻な水質汚染が問題となっている。本研究は,リモートセンシング技術で得られる反射強度データに人口分布,土地利用,経済発展の程度等のデータを加えることで,実測によらない表流水質評価手法の開発を目指す。個々の水域の水質評価モデルを構築し,モデル(説明変数,パラメータ等)を比較することで水質(特に衛生学的水質)評価の可能性と限界について考察する。
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研究成果の概要 |
衛星データを活用した水質評価手法を開発し、世界各地の水域に適用した。開発した手法により、経年的な水質変化を評価できただけでなく、異常気象、河川流量、ダム、土地利用変化の影響も解析できることを示した。また、衛星データと社会経済的データを併用し、機械学習モデルにより基本的水質(BOD、大腸菌群数)を評価する手法を開発した。また、COVID-19の拡大防止のために実施されたロックダウンにより社会活動が抑制され、水質が改善した事例も分析した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
衛星データによる水質評価では、モデルを適用できる地域が限られること、一般に水質評価に用いられる指標の評価ができないことが課題であった。前者については最新のクラウドプラットフォームの活用により広大な水域の評価を可能とした。また後者については衛星データと社会経済データを統合し、実測による評価しかできない基礎的な水質項目の評価が可能であることを示した。
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