研究課題/領域番号 |
19K04745
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分23020:建築環境および建築設備関連
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研究機関 | 地方独立行政法人北海道立総合研究機構 |
研究代表者 |
阿部 佑平 地方独立行政法人北海道立総合研究機構, 建築研究本部 北方建築総合研究所, 研究主任 (70614147)
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研究分担者 |
菊田 弘輝 北海道大学, 工学研究院, 准教授 (20431322)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2022-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2021年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | 同時使用率 / 中央熱源方式 / 熱源機器容量 / 集合住宅 / 生活スケジュール |
研究開始時の研究の概要 |
同時使用率は、建築設備の機器容量の設計において重要な数値である。しかし、熱源機器に関する同時使用率は、一般に公開されているデータが極めて少なく、設計者はこれまでの経験に基づき設定することが多いため、機器容量が過剰に設計されることがある。 本研究では、未だ十分なデータ構築がされていない同時使用率を確率論的な方法に基づき算出する手法を構築し、中央熱源方式による暖房システムが採用された住宅群や集合住宅を対象に、熱源機器容量の最適化検討を目的とする。本研究の成果により、同時使用率を考慮した熱源機器容量の最適設計が可能となり、一次エネルギー消費量・CO2排出量の更なる削減に貢献できる。
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研究成果の概要 |
本研究では、中央熱源方式の暖房システムが採用された集合住宅を対象に調査を行い、同時使用率の実態を明らかにした。また、集合住宅の住戸数や世帯構成が同時使用率に与える影響を評価するため、組合せ論に基づく同時使用率の確率論的算出手法を構築した。構築した手法を用いて同時使用率を考慮した熱源機器容量を検討したところ、一般的な設計に比べて熱源機器容量を適正化することが可能となり、これにより、熱源機器の負荷率が向上し、エネルギー消費量の削減に効果があることを示した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で構築した同時使用率の確率論的算出手法を用いることにより、これまで十分なデータ構築がされていない同時使用率を算出することが可能となった。これにより、同時使用率を考慮した熱源機器容量の設計が可能となり、熱源機器のイニシャルコスト削減、一次エネルギー消費量及びCO2排出量の更なる削減に貢献できる。また、構築した手法は集合住宅のみならず非住宅建築物への適用も可能であるため、成果は多岐にわたることが期待される。
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