| 研究課題/領域番号 |
19K04798
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分23030:建築計画および都市計画関連
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| 研究機関 | 東京都市大学 |
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研究代表者 |
山口 勝己 東京都市大学, 共通教育部, 教授 (30200611)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | オープンスペース / オープン型教室 / 多目的スペース / 引き戸形式間仕切り / 学年別教科教室制 / 普通教室の広さ / ユニット学習 / 公立小学校 / 間仕切り / 引き戸形式 / フルオープン / 標準設計図 / 小学校 / コロナ禍 / 小中一貫校施設 / 学年区分 / 交流空間 / 長寿命化計画 / 施設整備方針 / 個別施設計画 / 小学校施設 / 中学校施設 / 教科教室制 / 教科教室型校舎 / 引き戸タイプ / グループ学習 / 教室面積 / 教育施設計画 / 中学校 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
アクティブ・ラーニングを取り入れた授業では、グループ学習、ディスカッションなど多様な形態を用いるため、従来の教室環境や設備だけでは活動が制約される。そこで本研究では、小中学校においてアクティブ・ラーニングを取り入れた授業を展開するうえで必要とされる学習環境を計画する際に有効な知見を得ることを目的とする。小学校においてはオープンスペース及びメディアスペースを、中学校においては教科教室制導入校における教科教室及びメディアスペースをそれぞれ調査対象の空間として取り上げ、アクティブ・ラーニングを実施するうえで望ましい環境として整備するための計画条件について検討し、実際の施設計画に有効な提案を行う。
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| 研究成果の概要 |
小学校については、アクティブ・ラーニング（以下AL）のための空間として教室に連続するオープンスペース（以下OS）に注目し、先進自治体である札幌市におけるOSの変遷とその要因を把握した。また、札幌市とM市の6校を対象にOSの利用状況について調査し、ALのための空間としての有効性について明らかにした。
中学校については、ALの授業形式であるユニット学習を行っている学校を対象に授業中の動き等について調査し、ユニット学習を行うための普通教室の広さについて検討を行った。また、学年別教科教室制の中学校を対象にアンケート調査を行い、利用状況と教員・生徒からの評価より学年別教科教室制の成果と課題を明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
小学校については、オープンスペース（以下OS）導入の先進自治体における間仕切り形態の変化及び引き戸形式OS導入校の活用状況や教員の評価の調査により、OSに引き戸を導入したことが、アクティブ・ラーニング（以下AL）の活動空間として有効であることを示した。
中学校については、グループ学習を行う際の教室の広さについて、生徒の荷物との関係を含めて考察し、面積増の必要性に加えて奥行より幅が広いほうが有効である可能性を指摘した。また、学年別教科教室制について調査し、学年指導、学級指導とのバランスがとれ、教員、生徒からの評価が高いことを示すことができ、AL支援の運営システムとしての有効性を示すことができた。
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