戦後日本における黎明期マンションの実態と価値の解明

• 研究課題/領域番号: 19K04808
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 審査区分: 小区分23040:建築史および意匠関連
• 研究機関: 大阪公立大学 (2022-2023); 大阪市立大学 (2019-2021)
• 研究代表者: 倉方 俊輔 大阪公立大学, 大学院工学研究科, 教授 (30597224)
• 研究期間 (年度): 2019-04-01 – 2024-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2023年度)
• 配分額: 4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円); 2021年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円); 2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円); 2019年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
• キーワード: 民間集合住宅 / 集合住宅

研究開始時の研究の概要

本研究は、わが国で現在のように民間集合住宅が国民の住環境の一翼を担うに至った過程を明らかにするために、第二次世界大戦後、形式の定型化や供給の寡占化が顕著になる1980年代以前まで時期の民間集合住宅を「黎明期マンション」と呼び、この時期の民間企業のダイナミズムを実証的に分析して実態を解明し、それが持つ固有の価値を示すものである。

研究成果の概要

本研究では、その形式の定型化や供給の寡占化が顕著になる以前の1950年代から1970年代の民間集合住宅を「黎明期マンション」と称し、そこに存在した個性的な創業者による多様な挑戦を詳らかにすると共に、供給の中心となった企業の計画と供給の特質を分析した上で、 特に社宅供給の経験を備えた第一生命住宅が果たした役割に光を当てることによって、建築家の個性の解明から一般的な生活様式の変遷に至るまで、第二次世界大戦後の日本において黎明期マンションが有する意義を明らかにした。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究は、従来は総合的に扱われていなかった戦後日本のマンション黎明期という経験を、一般の雑誌や新聞などを含む文献や社内資料から多角的に解明したものであり、それによって得られた多様な挑戦と可能性の具体例という成果は、フロー型からストック型の社会への移行に伴い、生産から利活用へと先端がシフトしている生活様式の未来を創造的に考えるための礎となる。