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新規治療の確立を目的とした全身性強皮症の血管病変モデルの作製

研究課題

研究課題/領域番号 19K08796
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分53050:皮膚科学関連
研究機関大分大学

研究代表者

後藤 瑞生  大分大学, 医学部, 講師 (70433050)

研究分担者 波多野 豊  大分大学, 医学部, 教授 (80336263)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
キーワード全身性強皮症 / 血管障害 / iPS細胞 / 血管内皮細胞 / 管腔形成 / 血管病変モデル / 創薬スクリーニング / 網羅的マイクロアレイ解析
研究開始時の研究の概要

全身性強皮症は皮膚や内臓の線維化をきたす自己免疫性疾患である。加えて、レイノー症状などの血管障害を認めるが、その機序はほとんど明らかになっていない。これは、患者の血管内皮細胞を使った適切な病変解析モデルが存在しないためである。そこで、我々は全身性強皮症患者よりiPS細胞を作製し、そのiPS細胞から患者由来の血管内皮細胞を誘導し、管腔形成を行うことによって、全身性強皮症の血管病変モデルを確立することとした。本研究によって、今まで不明であった全身性強皮症の血管障害の原因解析や血管病変モデルによる新たな治療薬のスクリーニングが期待される。

研究成果の概要

全身性強皮症(以下SSc)の血管障害の機序を明らかにするためにSSc患者のiPS細胞から多様化能力を持った血管内皮細胞を誘導し、その血管内皮細胞を用いて管腔形成を行い、試験管内での血管病変モデルを作製した。この血管病変モデルを解析した結果、SSc患者iPS細胞由来の血管内皮細胞の増殖能及び管腔形成能が健常人と比較して劣っていることが判明した。その原因因子を探索するため、健常人及びSSc患者iPS細胞由来の血管内皮細胞から抽出したRNAを用いて網羅的マイクロアレイ解析を行ったところ、15個の遺伝子にて健常人とSSc患者の間に発現の有意差を認めた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

全身性強皮症(以下SSc)は免疫異常に加えて線維化と血管障害が複雑に絡み合って症状を来すが、これらの関係は未だ良くわかっていない。また、線維化の機序は解明されつつあるが、血管障害の機序はほとんど明らかになっていない。これは、患者の血管内皮細胞を使った適切な病変解析モデルが存在しないためである。そこで、本研究ではSSc患者のiPS細胞から多様化能力を持った血管内皮細胞を誘導し、その血管内皮細胞を用いて管腔形成を行い、試験管内での血管病変モデルを作製することとした。管腔形成を行うことによって試験管内実験ではあるが、単層培養した血管内皮細胞の解析とは違い、より生体内に近い病態の解析ができる。

報告書

(5件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2020 2019

すべて 学会発表 (2件) (うち招待講演 1件)

  • [学会発表] 難治性皮膚疾患の再生医療2020

    • 著者名/発表者名
      後藤 瑞生
    • 学会等名
      第19回日本再生医療学会総会
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [学会発表] Differential therapeutic effects between mesoderm-like and neuroepithelium-like cells of mesenchymal stem cells derived from human iPS cells2019

    • 著者名/発表者名
      Mizuki Goto, Takumi Era, Yutaka Hatano
    • 学会等名
      The 44th Annual Meeting of the Japanese Society for Investigative Dermatology
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-11-20  

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