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神経筋伝達が変化する病態における筋弛緩薬・拮抗薬の投与方法と筋力評価方法の検討

研究課題

研究課題/領域番号 19K09377
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分55050:麻酔科学関連
研究機関札幌医科大学

研究代表者

高橋 和伸  札幌医科大学, 医学部, 助教 (40530605)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 中途終了 (2022年度)
配分額 *注記
4,030千円 (直接経費: 3,100千円、間接経費: 930千円)
2023年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
キーワード麻酔学 / 筋弛緩 / 重症筋無力症
研究開始時の研究の概要

研究項目は、神経筋伝達が変化する各種病態において、①筋肉の単収縮力と、従来用いられている筋弛緩状態の回復指標である四連反応比(train of four ratio:TOF比)の関係性、および臨床現場で簡便に用いることができる筋弛緩状態の新たな評価方法の解明、②筋弛緩薬および筋弛緩拮抗薬の作用性変化の原因となる神経筋接合部における機序と最適な筋弛緩拮抗方法である。

研究実績の概要

本研究計画目的は、重症筋無力症など神経筋伝達の特徴的な変化を示す病態で、筋弛緩状態の評価指標に及ぼす影響、筋弛緩薬および筋弛緩拮抗薬の作用性に及ぼす影響、および、それらのメカニズムを解明し、これらの病態における最適な筋弛緩状態の評価方法および筋弛緩薬の投与方法と拮抗方法を明らかにすることである。
具体的には、神経筋伝達が変化する各種病態において、①筋肉の単収縮力(T1)と、従来用いられている筋弛緩状態の回復指標である四連反応比(train of four ratio:TOF 比)の関係性、および臨床現場で簡便に用いることができる筋弛緩状態の新たな評価方法の解明、②筋弛緩薬および筋弛緩拮抗薬の作用性変化の原因となる神経筋接合部における機序と最適な筋弛緩拮抗方法の解明の2つである。
重症筋無力症、イートン・ランバート筋無力症、敗血症モデルを作製し、TOF 比の信頼性と筋弛緩薬、筋弛緩拮抗薬の作用性変化を評価することを目的とし、TOF 比とT1 の関係性に与える影響の機序を細胞内微小電極法を用いた電気生理学的実験や、各モデルの横隔神経-横隔膜標本を用いて、神経筋接合部を観察することで、その機序を解明すべく研究をすすめている。
イートン・ランバート筋無力症モデルにおける細胞内電位の測定や、各モデルの神経筋接合部の電子顕微鏡を用いた観察により、神経筋接合部の形態、およびACh小胞の密度や大きさの評価を行っているが、筋収縮時における安定した終板電位の測定に必要な微小ガラス電極の安定確保が困難だった。

報告書

(4件)
  • 2022 実績報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2021 その他

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] Generic rocuronium reduces withdrawal movements compared to original rocuronium under target-controlled infusion induction with propofol2021

    • 著者名/発表者名
      Hamada Kosuke、Takahashi Kazunobu、Tokinaga Yasuyuki、Iwasaki Soshi、Yamakage Michiaki
    • 雑誌名

      Journal of Anesthesia

      巻: 35 号: 2 ページ: 184-188

    • DOI

      10.1007/s00540-020-02889-2

    • NAID

      40022524221

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [備考] 札幌医科大学麻酔科学講座HP

    • URL

      https://web.sapmed.ac.jp/masui/publication/index.html

    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-12-25  

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