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羊膜由来間葉系幹細胞を用いた脳出血治療の開発

研究課題

研究課題/領域番号 19K09539
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56010:脳神経外科学関連
研究機関兵庫医科大学

研究代表者

吉村 紳一  兵庫医科大学, 医学部, 教授 (40240353)

研究分担者 高木 俊範  兵庫医科大学, 医学部, 講師 (00452152)
内田 和孝  兵庫医科大学, 医学部, 准教授 (10570674)
白川 学  兵庫医科大学, 医学部, 准教授 (50425112)
山原 研一  兵庫医科大学, 医学部, 准教授 (50450888)
中込 隆之  兵庫医科大学, 医学部, 教授 (80434950)
藏本 要二 (蔵本 要二)  兵庫医科大学, 医学部, 講師 (10604275)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード脳出血 / 羊膜由来間葉系幹細胞 / 細胞治療 / 間葉系幹細胞 / 羊膜由来幹細胞 / 羊膜
研究開始時の研究の概要

本研究の目的は、羊膜由来MSCを用いた脳出血モデルに対する神経機能改善を確認し、そのメカニズムを明らかにすることである。本研究ではMSCによる神経機能改善メカニズムを免疫反応に着目して検討し、さらに移植法を明確に静脈内投与と脳内局所投与に分け、静脈内投与では主に免疫応答に与える影響を、脳内局所投与では免疫反応および神経分化の両者をメカニズムとして解析する。また脳内局所投与したMSCの神経分化ならびに残存する神経とのネットワーク構築までを評価する予定である。

研究成果の概要

マウス脳出血モデルに羊膜由来MSC(間葉系幹細胞)を静脈投与し、設定した2つの容量と時期ではより早い時期により多くのMSCを投与するほうが神経機能改善効果が高かった。先行開発した脂肪由来MSCの10分の1の細胞数でも同等以上の改善効果を確認できた。脳出血部位では腫瘍壊死因子(TNF)や誘導型一酸化窒素合成酵素(iNOS)が細胞投与により減少し、細胞死を反映するTUNEL陽性細胞の減少を認めた。追加実験で羊膜由来MSC投与時にTNFαを同時投与すると、羊膜由来MSCのTUNEL陽性細胞の減少効果が減弱していた。以上より羊膜由来MSCのTNFα抑制効果が機序の一つと考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

脳出血に対して、現在有効な機能改善の治療法は継続的なリハビリテーションしかなく、今回羊膜由来MSCをマウス脳出血モデルへ静脈投与をすることで機能改善効果が確認できた。この細胞はすでに、他の疾患で人の臨床治験でに用いる細胞治療剤として品質管理されており、解凍することですぐに使用できるよう冷凍保存されている。よって、今後、脳出血患者への臨床試験を準備する段階である。このことは学術的ならび社会的意義が非常に大きい成果である。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (1件)

すべて 2022

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件)

  • [雑誌論文] Early-phase administration of human amnion-derived stem cells ameliorates neurobehavioral deficits of intracerebral hemorrhage by suppressing local inflammation and apoptosis2022

    • 著者名/発表者名
      Kuramoto Yoji、Fujita Mitsugu、Takagi Toshinori、Takeda Yuki、Doe Nobutaka、Yamahara Kenichi、Yoshimura Shinichi
    • 雑誌名

      Journal of Neuroinflammation

      巻: 19 号: 1 ページ: 48-48

    • DOI

      10.1186/s12974-022-02411-3

    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
    • 査読あり / オープンアクセス

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

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