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精子の加齢を制御する精巣特異的Kansl1-Lのisoform同定と機能解析

研究課題

研究課題/領域番号 19K09723
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分56030:泌尿器科学関連
研究機関関西医療大学

研究代表者

畑村 育次  関西医療大学, 保健医療学部, 教授 (80336883)

研究分担者 伊藤 俊治  関西医療大学, 保健医療学部, 教授 (50275351)
研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2024-03-31
研究課題ステータス 完了 (2023年度)
配分額 *注記
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード精子形成 / Kansl1ーL遺伝子 / 腎尿細管拡張 / 老化 / DNAマイクロアレイ解析 / Kansl1ーL遺伝子のisoform / Kansl1-L遺伝子のisoform / 精子の加齢 / 精巣特異的アイソフォーム
研究開始時の研究の概要

Kansl1-L遺伝子の精子形成にかかわる機能分析で、この遺伝子が欠けると精巣での精子形成が停止することをこの遺伝子のKOマウス作製で確認している。このKansl1-L遺伝子が我々の研究で精子細胞の加齢にとくに、Sirt1-ΔE2、Pgcα1遺伝子発現に関わっていることをマイクロアレイ解析で突き止めており、また我々は精巣に特異的なKansl1-L遺伝子のisoformを同定しており、このisoformと上記で示した加齢遺伝子とのクロストークを検討することで精子の老化の解明し、現在クローズアップされている男性不妊に関係する精子の老化の一端を明らかにすることを目的とする。

研究成果の概要

Kansl1-L KOマウスの精巣においては、後期パキテン期で精子形成の分化が停止していた。DNAマイクロ解析にて、老化関連遺伝子(Sirt1,klotho等)に変化を認めた。これらの発現様式の検索結果精子形成のFirst wave時期に作用し、後期パキテン期にSirt1遺伝子の発現が低下、ヒストン3,4のアセチル化の抑制が惹起され、Ccna1の発現が抑えられことで細胞分化が止まり、アポトーシスが誘導され精子形成が停止したと考えられた。またKlotho遺伝子の発現の低下も認め、精子細胞の老化が促進していた。これらからKansl1-L遺伝子は精子形成の初期の分化を制御する重要な分子と考えられた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

近年の日本では不妊治療の件数が増加してきており、とくに男性不妊が以前と比べ急激に増加傾向である。その原因の一つに精子の産生能の低下や、晩婚による精子の加齢が挙げられている。本研究において精子形成の初期にKansl1-L遺伝子が重要な役割を担っており、この遺伝子が欠損することにより、精子の細胞分化が停止し、さらには加齢遺伝子に影響を及ぼし、精子形成の初期の分化を制御していると考えられた。男性不妊の一端である精子低形成に及ぼす可能性があり、この遺伝子を活性化することにより、男性不妊の改善に寄与できると考えられた。

報告書

(6件)
  • 2023 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2022 実施状況報告書
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2022 2021 2020

すべて 学会発表 (3件)

  • [学会発表] 新規雄性不妊遺伝子Kansl1Lは線毛関連遺伝子発現を調節する2022

    • 著者名/発表者名
      鍵弥朋子、伊藤俊治、畑村育次
    • 学会等名
      第45回日本分子生物学会年会、幕張
    • 関連する報告書
      2022 実施状況報告書
  • [学会発表] 精子形成関連遺伝子Kansl1ーLと精巣の一次線毛の関連2021

    • 著者名/発表者名
      鍵弥朋子、伊藤俊治、畑村育次
    • 学会等名
      第44回日本分子生物学会年会、横浜
    • 関連する報告書
      2021 実施状況報告書
  • [学会発表] 新規嚢胞腎遺伝子Kansl1lは線毛を介して嚢胞を形成する2020

    • 著者名/発表者名
      鍵弥朋子、伊藤俊治、畑村育次
    • 学会等名
      第43回日本分子生物学会年会、オンライン開催
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書

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公開日: 2019-04-18   更新日: 2025-01-30  

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