研究課題/領域番号 |
19K09874
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分56050:耳鼻咽喉科学関連
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研究機関 | 奈良県立医科大学 |
研究代表者 |
森本 千裕 奈良県立医科大学, 医学部, 助教 (70445071)
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研究分担者 |
西村 忠己 奈良県立医科大学, 医学部, 病院教授 (60364072)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2020年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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キーワード | 軟骨伝導 / 軟骨伝導振動子 / ABR / 自覚聴取閾値 / 小児難聴 / 純音聴力検査 / 軟骨伝導補聴器 / 軟骨伝導ABR / 動物実験 / 伝導経路 / 振動子 / 気導 / 骨導 / 基準設定 / 聴性脳幹反応 / 外耳道閉鎖症 |
研究開始時の研究の概要 |
2017年11月より国内販売が開始された軟骨伝導補聴器の使用者は徐々に増加している。軟骨伝導補聴器の調整には正確な装用閾値の評価が必要であるが、小児などで装用閾値の測定が困難な例が少なくない。本研究では自覚的聴力検査が困難である例における軟骨伝導補聴器の調整の評価に、ABRを用いる方法の確立を目的とする。 軟骨伝導振動子の出力にはJIS規格がない。そのため本研究では軟骨伝導振動子から刺激を与えてABRで閾値測定し、気導ABRの閾値などと比較して、刺激に対する基準値の設定を行う。基準値の設定後は軟骨伝導補聴器の装用閾値をABRで測定し、補聴器調整の評価として用いることができるかについて検討する。
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研究実績の概要 |
2017年11月から国内で販売が開始された軟骨伝導補聴器はめ装用者が全国で増加している。補聴器の調整には正確な装用閾値の評価が必要であるが、小児例では軟骨伝導補聴器の装用閾値の測定が困難な例が少なくない。本研究ではそのような自覚的聴力検査が困難である例でも軟骨伝導補聴器の調整の評価に使用できる、聴性脳幹反応(Auditory brainstem response :ABR)を用いる方法の確立を目的している。 【2019年-2020年】研究用軟骨伝導振動子を作製し、ABRで使用する刺激音の作成を行った。作成した刺激音声を使用して健聴者11名に対して軟骨伝導振動子を用いたABRおよび純音聴力検査、自覚聴取閾値の測定を行った。得られたデータを聴覚閾値・気導ABRの閾値と比較分析した。軟骨伝導振動子を用いたABRでも気導を用いたABRと同様の波形を得られることを確認した。ABR閾値と自覚聴取の閾値の差は、軟骨伝導で約18dB、 気導で約8dBと、軟骨伝導閾値のほうが両者の差が大きかった。このことに、軟骨伝導の増幅効果の周波数特性が関与していると考えられた。 【2021-2022年度】健聴者に引き続き、軟骨伝導補聴器使用中の外耳道閉鎖症例における検査を開始した。2022年度は外耳道閉鎖症の成人症例における検査を行い、外耳道閉鎖症の成人例が10名となったところで、小児例での検査を行った。 【2023-2024年】健聴者で得られたデータを元に、小児・成人の難聴者の閾値を校正した。純音聴力検査では、難聴者で全ての周波数で、気導>軟骨伝導>骨導の順に有意に聴力閾値が小さくなり、外耳道閉鎖症では気導受話器より軟骨伝導振動子のほうが音が伝わりやすかった。また低音になるほど閾値が小さく、軟骨伝導振動子の周波数特性が確認できた。今後は外耳道閉鎖症のみならず様々な外耳道形態の難聴患者での評価を要する。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
本研究では研究で健聴者・外耳道閉鎖症例に対する気導・骨導・軟骨伝導振動子を用いた純音聴力検査及びABRの検査を予定通り行った。
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今後の研究の推進方策 |
純音聴力検査およびABRにおいて、健聴者のデータを元に、外耳道閉鎖症例のデータを校正し、外耳道閉鎖症における軟骨伝導振動子を用いて得られた閾値の特徴を確認することが出来た。その中で、ABRの閾値における軟骨伝導振動子の特徴も確認することが出来た。しかしABRではclick音を使用しており、周波数による閾値の特徴をABR上で確認することは困難であった。ABRは検査時間が長く、各周波数の検査音を確認するには時間を要するため、動物実験で様々な周波数特性をもつ検査音で確認する必要性が感じられた。また、今回は外耳道閉鎖症の難聴者にのみ対象として検査を行ったが、様々な外耳道の形態の難聴者に対して検査を行うことが今後の課題として挙げられる。
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