• 研究課題をさがす
  • 研究者をさがす
  • KAKENの使い方
  1. 前のページに戻る

ヒトiPS細胞からの生理機能を有した副甲状腺細胞分化誘導同法の開発と機能評価

研究課題

研究課題/領域番号 19K10179
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
審査区分 小区分57040:口腔再生医学および歯科医用工学関連
研究機関大阪歯科大学 (2021)
関西医科大学 (2019-2020)

研究代表者

中塚 隆介  大阪歯科大学, 歯学部, 講師 (90454561)

研究期間 (年度) 2019-04-01 – 2022-03-31
研究課題ステータス 完了 (2021年度)
配分額 *注記
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2021年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2020年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワード副甲状腺 / iPS細胞 / 分化誘導
研究開始時の研究の概要

副甲状腺疾患においては、多くの患者が存在しているにも関わらず、十分な治療法が確立していない。新たな治療法の開発には、ヒト培養細胞を用いた病態解明や薬剤の開発研究、薬効評価が重要と考えられる。しかしながらヒト副甲状腺細胞は、副甲状腺機能亢進症などの過形成組織以外では単離培養することができない。副甲状腺疾患には発症メカニズムの詳細が明らかとなっていない疾患もあるが、生理的なヒト副甲状腺細胞を用いることが出来ないことは、病態解明などの研究や新薬の開発にも影響を及ぼしている。そこで、本研究では、iPS細胞から生理的機能を有する副甲状腺細胞の分化誘導法の確立と機能評価を計画している。

研究成果の概要

本研究では、ヒトiPS細胞からの副甲状腺細胞分化誘導法の開発を試みた。開発した分化誘導法では、各発生段階に応じた分化マーカーの発現が確認され、in vitroにおいて発生期の分化系譜に沿った副甲状腺誘導が行われていることが確認された。分化細胞において、副甲状腺ホルモン(PTH)を産生する細胞が一部存在することが明らかとなった。さらに、カルシウム感受性受容体(CaSR)と上皮細胞接着分子(EpCAM)を発現する細胞が分化誘導された副甲状腺細胞と想定された。以上より、iPS細胞から副甲状腺の分化・成熟過程をin vitroで再現した分化誘導による副甲状腺細胞分化の可能性を見出した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

副甲状腺は骨の代謝に重要な臓器であるが、in vitroでの副甲状腺細胞の維持培養が実現していない。そのため、副甲状腺過形成などの副甲状腺疾患における治療法や医薬品の開発が進展してこなかった。副甲状腺過形成のメカニズム解明や副甲状腺疾患治療薬の開発において、本研究の成果である副甲状腺細胞分化誘導法は非常に有用であり、過形成の抑制薬スクリーニングに応用することで、副甲状腺機能亢進症の根治的な治療薬の開発に寄与することができると考えられる。

報告書

(4件)
  • 2021 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2021 2019

すべて 学会発表 (2件) 産業財産権 (1件)

  • [学会発表] iPS細胞からのヒト副甲状腺細胞分化誘導法の開発と分化細胞の同定2021

    • 著者名/発表者名
      中塚隆介、加藤憲、緒方浩顕、人見浩史
    • 学会等名
      第5回日本CKD-MBD研究会学術集会・総会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [学会発表] ヒトiPS細胞より分化した副甲状腺細胞の同定と過形成メカニズムへのアプローチ2021

    • 著者名/発表者名
      中塚隆介、 野﨑中成
    • 学会等名
      第63回歯科基礎医学会学術大会
    • 関連する報告書
      2021 実績報告書
  • [産業財産権] 副甲状腺細胞の作製方法2019

    • 発明者名
      中塚隆介、人見浩史
    • 権利者名
      関西医科大学
    • 産業財産権種類
      特許
    • 出願年月日
      2019
    • 関連する報告書
      2019 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2019-04-18   更新日: 2023-01-30  

サービス概要 検索マニュアル よくある質問 お知らせ 利用規程 科研費による研究の帰属

Powered by NII kakenhi