| 研究課題/領域番号 |
19K10282
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分57060:外科系歯学関連
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| 研究機関 | 東京医科歯科大学 |
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研究代表者 |
儀武 啓幸 東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 講師 (40376752)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
3,250千円 (直接経費: 2,500千円、間接経費: 750千円)
2021年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 開口障害 / 顎関節症 / 開口訓練 / 関節円板 / 顎関節疾患 / 顎関節 / 機能回復 / リモデリング |
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| 研究開始時の研究の概要 |
顎関節関節円板の位置異常による開口障害に対して開口訓練が行なわれることが多いが、顎関節の機能回復に際して、転位した関節円板や関節円板後部結合組織などの顎関節構成組織に生じる変化については不明な点が多く、積極的な開口訓練が下顎頭の病的な変化の引き金となり得る危険も危惧されるがこれを払拭する医学的な根拠も得られていない。
本研究では、開口訓練により生じた顎関節の変化を詳細に検討し、顎関節のリモデリングと機能回復を促す開口訓練の必要条件についての検索を行う。本研究の結果、開口障害の原因となる各種の病態ごとに適応した開口訓練方法作成のための知見が得られると期待される。
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| 研究実績の概要 |
下顎頭の前方滑走を誘導する開口訓練器の実用化後に明らかとなった欠点と問題点に関する改善作業が継続しているが、2020年度から続いているコロナ禍により開発関係者による研究会議の実施が困難であった。社会活動の制限のみではなく、数次にわたる新型コロナウィルス感染症の感染拡大に伴う本学の診療体制の整備とそれに伴う研究活動の制限と遅滞によって、本研究計画に使用する予定の開口訓練器の改良作業に支障をきたしたことも研究計画全体に遅延に大きな影響を及ぼす結果となった。コロナ後においても、新規患者を対象とした前向き研究の進展が思わしくなく、後ろ向き研究が主となった。顎関節症、顎関節強直症、筋突起過長症や、咀嚼筋腱・腱膜過形成症などの開口障害を呈する疾患に関しての検証を行った。その結果、本学で開発し実用化した下顎頭の前方滑走を誘導する開口訓練を可能とする開口訓練器による開口障害の改善効果を確認することができ、有効な開口訓練のあり方に関して示唆を得ることができた。治療の結果もたらされるであろう顎関節の変化に関する臨床資料の収集も継続して行っている。関連する実績として、第36回日本顎関節学会総会・学術大会シンポジウム、顎関節外科研究会セッション、第 68 回公益社団法人日本口腔外科学会総会・学術大会 シンポジウムにおいて顎関節疾患とその治療に関する発表と報告を行った。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
昨年と同様の作業を継続して行っている。具体的には個々の症例に関する治療上必要な画像検査の結果をもとに、治療の一環としての経過観察を行うことで得ることができた所見の蓄積を進めている。
開口訓練器の使用に関しては、顎関節症の関節円板障害を中心に、変形性顎関節症、顎関節強直症、咀嚼筋腱・腱膜過形成症に適応を拡大して実施しており、咀嚼筋腱・腱膜過形成症患者の手術前、手術後のデータ収集を進めている。その結果、咀嚼筋腱・腱膜過形成症に対する手術前の開口訓練による症状改善効果の検討を行うことが出来た。
積極的な下顎頭の前方滑走誘導を行う開口訓練による、咀嚼筋腱・腱膜過形成症患者の開口障害の改善についての分析を進めており、改善の程度、それまでに要する治療期間についての一定の成果が得られたが、開口訓練による関節円板の変化については十分な実施が出来ていない。
咀嚼筋腱・腱膜過形成症患者の保存的治療における下顎頭の前方滑走誘導を行う開口訓練との治療効果の相違についての解析を行っている。いずれも昨年度からの症例の蓄積が主な活動となっている。
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| 今後の研究の推進方策 |
これまでの研究活動、臨床活動の制約の結果、過去の治療例を対象とした後ろ向き研究によるデータ収集と分析を中心に進めているので、新規症例を追加して今後もこれを継続する。基本的には昨年度の活動の継続となるため、各疾患において、下顎頭の前方滑走を誘導する開口訓練と従来の開口訓練との治療効果の比較検討を進めるとともに、関節円板に生じる変化についての検索を行うこととなる。
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