研究課題/領域番号 |
19K10541
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
審査区分 |
小区分58010:医療管理学および医療系社会学関連
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研究機関 | 慶應義塾大学 |
研究代表者 |
秋山 美紀 慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 教授 (50439254)
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研究分担者 |
加藤 美生 東京大学, 医学部附属病院, 届出研究員 (70769984)
奥原 剛 東京大学, 医学部附属病院, 准教授 (70770030)
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研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2021年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
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キーワード | 研究成果 / 広報 / 医学サイエンスコミュニケーション / グラフィカルアブストラクト / レイサマリ― / プレスリリース / メディア / 報道 / 医学系大学 / パブリックリレーションズ |
研究開始時の研究の概要 |
本研究は、1.大学・研究機関の医療・健康関連の研究成果の広報の実態をプレスリリースアーカイブのデータ分析から明らかにすること、2. メディアによる研究成果周知の実態を新聞DBおよびクローリング検索エンジン等を用いて把握するともに、報道に至ったプロセスを、広報担当者および記者・編集者のインタビューから明らかにすること、3. これら実態を踏まえ、研究成果の発信の具体的な評価尺度を開発し、望ましい広報体制の在り方を示すことを主な目的とする。これにより、研究成果がより一層、社会に発信・還元されてくことを目指す。
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研究実績の概要 |
医学系の研究機関は、論文掲載などの学術報告によって研究成果を公開し、創薬や新たな検査法、治療技術などの形で社会に還元しているが、その内容を一般市民に対して分かりやすくタイムリーに情報提供することも重要視されるようになっている。昨年度までの研究機関からのプレスリリースに関する調査を踏まえ、本年度は研究論文内容を要約したレイサマリーやグラフィカルアブストラクトによる発信の実態をヒアリング調査した他、一般市民のその理解度に関連する要因を明らかにするためのウェブ調査を行った。 一般市民を対象としたウェブ質問項目は、年齢・学歴・家族構成等の属性、日常生活における健康や医療情報への接触メディア、医学系研究成果への関心、健康医療情報に関する理解度、グラフィカルアブストラクトの理解度、一般的ヘルスリテラシー、eヘルスリテラシー、健康行動、主観的健康観などである。質問調査で提示したグラフィカルアブストラクトは、公開済みの日本人女性における閉経前後の血中の代謝プロファイリングに関する論文概要を伝えるものを採用した。健康医療情報の理解度については疫学的な観点からの理解度を問う項目(5問)を用いた。 全国47都道府県に在住する18歳から70歳代の男女、計1200名より回答を収集した。最終学歴は大学以上44%、短大・専門学校21%、高校31%、中学4%で、ヘルスリテラシーおよび健康医療情報に関する理解度は一般的な国民レベルを反映するものであった。グラフィカルアブストラクトで示した研究内容については、68%が「難しい」と感じていたおり、内容を正しく理解していた者は56%であった。 この研究成果は現在詳細に解析中であり、2024年度中に学会発表や論文発表を行っていく予定である。また、グラフィカルアブストラクトやレイサマリ―に関するヒアリング調査についても2024年度に継続し成果発表を予定している。
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現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
もともとの申請期間中にコロナ禍でのインタビュー調査の実施ができなかったことなどがあり、全体の研究進行が遅れたために、2023年度中に研究を終了できずに延長申請を行った。 2024年度は最終年度であり、積み残した調査と現在進行中の調査結果の解析と論文化を行う予定である。
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今後の研究の推進方策 |
2024年度は以下のステップで研究を進めて完了する。 (1)前年度に実施した質問紙調査の詳細解析を進め、医学系研究成果を伝える記事やグラフィカルアブストラクトの一般市民の理解度とヘルスリテラシーに関連する要因を明らかにする。 (2)進行中である、医学系研究内容をわかりやすく伝えるためのレイサマリ―およびグラフィカルアブストラクトの作成に関する発信側の現状調査を完了する。 (3)これまでの成果を論文として纏めるほか、報告書を纏め、各協力機関へ配布する予定である。
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