| 研究課題/領域番号 |
19K10642
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 滋賀医科大学 |
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研究代表者 |
門脇 紗也佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員助教 (60510344)
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| 研究分担者 |
藤吉 朗 滋賀医科大学, 医学部, 客員教授 (10567077)
三浦 克之 滋賀医科大学, 医学部, 教授 (90257452)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2022年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2021年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2020年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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| キーワード | 潜在性動脈硬化 / 異所性脂肪 / 大腿筋肉面積 / フレイル / 大腿の筋肉面積 / 大腿の筋肉内脂肪 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
高齢者の割合が今なお増加しつづける中、要介護状態の前段階ともいえる虚弱状態である「フレイル」が注目されている。動脈硬化性疾患がフレイルを発生させるのみならず、フレイルが動脈硬化性疾患を発生させることが知られている。
本申請は、基研究であるSESSA-Women（基盤（A））の第2期付随課題であり、引き続きフレイルの調査および大腿部CT検査・画像解析を継続する。また、従来の①フレイル、②CT画像解析による大腿筋面積・筋肉内脂肪、③潜在性動脈硬化の相互関連の検討に加えて、基研究で行っている④精密な活動量計による生活活動のデータを新たに解析対象に加え、フレイル・動脈硬化性疾患の予防方策を検討する。
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| 研究実績の概要 |
高齢者が増加し続ける今日、要介護状態の前段階とされる虚弱状態の「フレイル」が注目されている。本申請の前身である「大腿部CTによる筋肉内異所性脂肪および筋肉量、運動機能と潜在動脈硬化との関連」（基盤（C）：2016-2018年度）は、本研究の基となる研究のSESSA-Women研究（基盤（A））の付随課題であり、本申請はこのSESSA-Women研究の第2期調査に対応して、引き続きフレイルの調査および大腿部CT検査・画像解析を完遂しようとするものである。
本申請の目的は、一般女性集団を対象とし、(a)大腿部CTによる筋肉内異所性脂肪および筋肉量、運動機能と潜在性動脈硬化との関連を明らかにする、という第1期の調査を完遂すること、(b)第1期の中間解析の結果に基づき、①精密な活動量計による生活活動のデータと②フレイル・③大腿筋の面積および異所性脂肪の割合・④潜在性動脈硬化の3項目との関連を明らかにすること、である。
コロナ禍のため、2021年度に終了予定であったSESSA-Women研究調査は一時休止を経て2022年度に終了した。2023年度は、SESSA-Women研究参加者について以下のデータの収集・計測・蓄積作業を完成させ、基となる研究のSESSA-Women研究とのデータ統合を行った。
(A)大腿中央部のCT画像より大腿筋群の横断面積・筋肉内や筋肉間の脂肪面積(異所性脂肪)の計測 (B)フレイルに関する問診・運動機能検査結果の統合：握力・5m歩行テスト・片脚立位保持最大時間・Functional reach test(動的バランス能力評価)・Timed up and go test(歩行能力や動的バランス、敏捷性等の評価) (C)活動量計で計測した研究参加者の1週間の生活活動の程度（オムロンActive style Pro HJA-750C）データ
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
疫学研究の特性上、一般市民を対象としてデータ収集を行うため、感染拡大のための調査遅延は不可避であり、また、附属病院に調査協力を要請しているため、コロナ禍収束後に後れを取り戻すことも困難であった。コロナ禍における感染拡大防止対策等のため、SESSA-Women研究の調査は2020年度に半年以上、2021年度に約3ヶ月の間、中断された。その後再開されたが、2021年度に終了予定であったところを延長され、2022年度に終了した。
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| 今後の研究の推進方策 |
2023年度に収集・計測したデータの計測・統合を行い、当初の予定よりも2年遅れでデータセットが完成した。そこで、最終年度である2024年度には統合データの解析とその成果公表を行う予定である。
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