| 研究課題/領域番号 |
19K10673
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 畿央大学 |
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研究代表者 |
松本 大輔 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (20511554)
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| 研究分担者 |
乾 富士男 畿央大学, 健康科学部, 准教授 (80469551)
本多 智佳 滋賀医科大学, 医学部, 客員准教授 (40625498)
冨澤 理恵 大阪公立大学, 大学院看護学研究科, 講師 (20584551)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2025-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2023年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2021年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2020年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2019年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 双生児研究 / フレイル / サルコペニア / 遺伝要因 / 身体組成 / 身体活動 / バイオマーカー / 双生児研究法 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
世界的な課題の一つであるフレイルに対し，効果的な予防策が求められている．
本研究では，わが国唯一の成人・高齢双生児のレジストリを用い，フレイルの遺伝率を推計し，関連要因を明らかにすることを目的である．まずは，アンケート・検診データを用いて遺伝率を推計する．次に国内・海外の既存の双生児レジストリを用い，フレイルにおける遺伝／環境因子の影響度について国際比較を行う．さらに，在外日本人，在日外国人への調査を行い，地域環境・人種間比較を通じて，フレイルのより詳細な遺伝的要因，環境要因の影響度を明らかにし，わが国独自のエビデンスの強化につなげるともに，他国に適合できる形を検討し，効果的な予防策を開発する．
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| 研究実績の概要 |
フレイルのメカニズムの解明・予防法の開発は、わが国だけではなく世界的に喫緊の課題である。介入について一定の効果は示されつつあるが、そのメカニズ ムが十分に明らかになっていない。海外ではフレイルは遺伝要因の影響が少なくないことが知られている。しかし、わが国のフレイルの有症率は高いにもかかわ らず、遺伝率の推計は存在しない。双生児研究法を用いて、日本人としての遺伝的な要因があるのか、また、環境要因および遺伝と環境の相互作用を明らかにすることで、より効果的かつ、個別の対策を検討することができると考えられる。
2019年度までの調査で得られた身体機能データでは、フレイルに該当する被検者が少なく、2020年度は、フレイルのメカニズム解明のため、さらなる分析と調 査、国際比較研究を予定していた。しかし，新型コロナウィルス感染症および研究の中核メンバーの異動や体制の変化により，検診プロジェクトは中止となり，国際比較研究についても休止せざるを得ない状況となった。一方、2019年度までにおこなった検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータクリーニング、および2019年度の郵送調査のデータクリーニングを終え、高齢双生児への郵送調査のデータを用いたフレイル、サルコペニアに関連する研究の成果を一部報告することができた。
2023年度は国際学会に参加し、近年の研究手法などの情報収集を行った。また、共同研究者と対面で再会することができ、国際共同研究の再会に向けた準備を進めることができた。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
4: 遅れている
理由
2019年度までの検診プロジェクトから得られた身体機能データはフレイル、サルコペニアに該当する被検者が少なく、遺伝率を推計するためには二卵性双生児の対象者数も少ないことから、さらなる追加データが必要な状態であった。しかし、2020～2022年度に引き続き、感染対策、中核人員の異動に伴い、体制が整っておらず、2023年度も対面による調査は実施できていない。
2023年度は国際学会に参加し、近年の研究手法などについての情報収集を行った。共同研究者と久しぶりに再会し、また新たなネットワークを構築することができた。
現在は2021年度と同様に検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータ、2019年度の郵送調査のデータの分析を進めているが、総合的に遅れていると判断する。
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| 今後の研究の推進方策 |
今後の研究の推進方策として、クリーニングできた検診プロジェクトで得られた血液および生活習慣についてのデータ、郵送調査のデータを用いた分析を引き続き行い，論文発表、学会発表による成果報告を行っていく。また，2023年度に引き続き、国際学会や分析スキル向上のためのワークショップなどの参加も検討している。体制を整え、検診プロジェクトによるデータ収集再開、国際比較研究を推進することも検討している。
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