| 研究課題/領域番号 |
19K10674
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 審査区分 |
小区分58030:衛生学および公衆衛生学分野関連:実験系を含まない
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| 研究機関 | 広島国際大学 |
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研究代表者 |
山内 加奈子 広島国際大学, 心理学部, 講師 (20510283)
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| 研究分担者 |
加藤 匡宏 愛媛大学, 教育学部, 准教授 (60325363)
斉藤 功 大分大学, 医学部, 教授 (90253781)
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| 研究期間 (年度) |
2019-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2023年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2022年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2021年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2020年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2019年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 地域 / 高齢者 / 主観的健康感 / こころの健康 / ADL / QOL / 地域高齢者 / 要介護認定 / 心理・社会的要因 |
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| 研究開始時の研究の概要 |
申請者らは、愛媛県東温市にて60 歳以上の全住民に対して1996年から5 年ごとにADLやQOLを含めた健康総合調査を実施してきた。老研式活動能力指標は今日の高齢者の現状を表しているとは言い難く、次世代の生活機能評価をするJST版活動能力指標が使用されはじめている。本研究では、JST調査をもとに要介護認定および生命予後をエンドポイントとした心理・社会的要因を中心とした健康総合調査を実施し、要介護のリスク要因を明らかにすることを目的とする。さらに、1996年以降の調査を用いてうつや性格傾向の心理的要因と生命予後との関連や健康寿命の延伸に繋がる要因を明らかにすることを第二の目的とする。
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| 研究実績の概要 |
2021年調査を実施するために，現在までに実施されている本地域で実施された調査や他地域の関連調査を解析および発表し，新しい調査項目を模索している。
本年度における発表成果は主として5つある。①日本における地域高齢者のSOCと生命予後の関連：男女ともに高齢になるに従いSOCの平均値が上昇し，先行研究と同様の結果を得た。SOCは生涯を通じて発達することを確認した。また，男性においてのみSOCと生命予後の関連が認められた。②5年間の縦断調査による主観的健康感に影響を及ぼす要因：男女ともに，主観的健康感が悪くなるほど，関連する要因数が増加することが認められた。特に主観的健康感の悪さはADL（自立度）の低さ，身体疾患あり，通院あり，運動なしの身体的要因が有意に関連しており，身体的な健康状態が主観的健康感の第一決定要因であるという先行研究結果を支持するものであった。一方で，女性においてのみ生きがいなしが主観的健康感の悪さと有意に関連していた。③高齢者における睡眠の質が主観的健康感の変化に及ぼす影響～縦断調査から～：高齢者において，5年を経て主観的健康感が高群から低群へ変化した要因のうち，性，年齢，既往を調整したとしても睡眠の質の悪さは主観的健康感の低下に影響することが明らかとなった。④高齢者の主観的健康感の地域間格差とそのマッピング：新興住宅街に住む者よりも古くから居住する者が多い地区の方が主観的健康感の高群が多かったのは，属性，身体的要因，精神的要因のみではなく，社会的要因－たとえばソーシャル・キャピタルのような社会的な繋がり等も影響したと考えられる。⑤散歩・外出頻度別にみた主観的健康感等について：散歩・外出の頻度が減少するごとに主観的健康感が増悪する結果を得た。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
2: おおむね順調に進展している
理由
これまでの研究をまとめることにより，調査項目の問題点や不足を把握することに努めることができている。つまり，進捗に問題はない。
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| 今後の研究の推進方策 |
2021年調査について，2019年度に分担研究者の一人が当該市の保健福祉行政担当者と調査実施に関する打合せを行った。2020年は地域と協同して調査票を作成し，調査票を印刷する予定である。ただし，新型コロナウイルスの状況によっては，本調査の実施時期に影響が出る可能性も否めない。調査実施の時期を延期することにより問題が解消されるのか，中止するのか等について行政担当者および分担研究者で相談する必要がある。
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